電気自動車（ＥＶ）市場が、中国、欧州、北米で急ピッチで拡大してきた。存在感を増しているのが米国のテスラや中国の比亜迪（ＢＹＤ）などのＥＶ専業の新興勢力だ。特に中国の蔚来汽車（ＮＩＯ）、米国のルシッド・モータースといったスタートアップ企業も成長が見込まれている。新興勢に攻め込まれた形の伝統的な自動車メーカーでは、ホンダがＩＴ大手のソニーグループ、メルセデス・ベンツが米国ＥＶベンチャーのリビアン・オートモーティブと手を結ぶなど、外部の手も借りて立て直そうとしている。今後も業界再編が進む見通しで、ＥＶは黎明期から戦国時代に突入する。
世界市場を席巻
昨年１２月、日本自動車工業会が早稲田大学で実施した「大学キャンパス出張授業２０２２」。日産自動車の内田誠社長・最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ＥＶで事業を拡大しているテスラやＢＹＤについての感想を学生から問われると「テスラからは学ぶべきことは多い。まず発想が異なる。それがヒットにつながっているのでは」と、急成長を警戒している姿勢を示した。
テスラがＥＶベンチャー企業として創業した当時、気に掛ける自動車メーカーはほぼ皆無だった。そのテスラの２０２２年の年間販売台数は約１２０万台の見通しで過去最高を更新し、すでにスバルの世界販売台数を軽く抜く規模にまで成長。業績面でも過去最高益を続ける。ＥＶとプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の販売台数がテスラを抜いて世界トップとなった中国のＢＹＤは２２年３月、内燃機関車の生産から撤退した。ＥＶに経営資源を集中することで、ＥＶ市場の攻略にまい進する。
ＢＹＤをはじめとする中国系ＥＶメーカーが脅威なのは、母国市場だけでなく、低価格を武器にグローバル展開を急加速しているためだ。ＢＹＤは２３年に日本に加え、英国やフランスの市場に参入する予定だ。小鵬汽車（シャオペン）も２３年にノルウェーやオランダなど、ＥＶ販売比率の高い欧州市場に参入する。ＮＩＯは先行して、２２年にドイツやスウェーデンなど欧州４カ国で、バッテリー交換を含むＥＶのリース販売を開始している。
新興勢力が存在感を打ち出しているのは、ＥＶ販売比率の高い欧州市場だけではない。ビンファストは２２年１１月、ベトナムで生産したＥＶの米国市場向け輸出を開始した。高級ＥＶを手がける米国のルシッド・モータースは、サウジアラビアに生産拠点を新設する。中国の吉利汽車（ジーリー）は、子会社を通じて高級ＥＶブランド「ジーカー」を北米市場で展開するなど、グローバル展開を急ピッチで進めている。
日本の自動車メーカーが高いシェアを持つ東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）を含むアジアでも新興企業が戦略を加速させている。中国市場で価格が６０万円程度の超低価格小型ＥＶの販売を伸ばしている上海通用五菱汽車は２２年８月、インドネシア市場に参入した。中国の奇瑞汽車も同じくインドネシアに工場を新設し、２３年にＥＶを市場投入する計画だ。
低価格ＥＶを武器に攻勢をかける中国系自動車メーカーに対して、既存の自動車メーカーの中で低価格を強みとするスズキの鈴木俊宏社長は「中国メーカーのＥＶの価格は安くて、非常に脅威に感じている。ただ、安い人件費や政府の補助金を背景に世界で戦おうとしており、インドやＡＳＥＡＮでも同じ価格に設定できるかは疑問」と冷静だ。
