スズキ、2030年見据えて3タイプのエンジン開発 「内燃機関をやり続ける意思表示」 熱効率50％超も視野
- 2026年10月13日 05:00｜自動車メーカー, 企画・解説・オピニオン
スズキは2030年ごろを見据え、3タイプのエンジンを開発する。世界各市場のエネルギー事情に合わせ複数のハイブリッド技術に対応し、直噴ターボエンジンでは熱効率50％を目指す。欧州では電気自動車（EV）が
スズキは2030年ごろを見据え、3タイプのエンジンを開発する。世界各市場のエネルギー事情に合わせ複数のハイブリッド技術に対応し、直噴ターボエンジンでは熱効率50％を目指す。欧州では電気自動車（EV）が
BSサミット事業協同組合（石井英幸理事長）は、組合員専用サービスとして車体整備記録簿の作成システム「イージーリンクforクラウド」の提供を始めた。見積もりシステムのデータを取り込めるようにするなど手間
中古車オークション（AA）主要4事業者の2026年度上期（4～9月）の総出品台数は、前年同期比6.5％増の336万9066台だった。中古車の流通量が拡大したことで、全事業者の出品が前年を上回った。一方
日本自動車会議所（豊田章男会長）は10月13日、6回目となる「クルマ・文化・社会・パートナーシップ大賞（CSP大賞）」の応募受付を開始した。「クルマをニッポンの文化に！」という活動ビジョンに合わせ、「
2026年10月からカスタマーハラスメント（カスハラ）対策が義務化された。自動車業界でも、従業員を守るため、カスハラの防止策と発生時の対応体制を整える必要がある。 トビラシステムズ（明田篤代表取締役社
「クルマ・文化・社会・パートナーシップ（CSP）大賞」は、自動車産業で働く550万人と自動車ユーザーによる地道な活動とさまざまな貢献に「ありがとう」と感謝を伝え、それぞれの好事例を幅広く発信する活動として、日本自動車会議所の創立75周年を記念して2021年に創設しました（日刊自動車新聞社共催）。 これまでに自動車メーカーや部品メーカー、販売会社、自動車関連企業のほか、地方自治体や業界団体などからさまざまな応募があり、過去5回多くの企業、団体を表彰しました。 対象は(1)クルマにかかわる文化の向上につながる取り組み (2)クルマのファン作りにつながる取り組み (3)新たなアイデアや課題解決を通じたモビリティ社会の発展につながる取り組み （含:教育、健康、福祉） (4)地域や自治体等と協働・連携し地域活性化に向けた取り組み（含:災害・緊急時） (5)自動車業界で働く方々や自動車ユーザーで特にその現場での活躍や貢献により表彰に 値する取り組みなど。 第6回CSP大賞の募集期間は10月13日から12月31日まで。選考委員会での審査を経て、27年2月に結果を発表します。◆◆◆過去の受賞事例は以下のそれぞれの分野からチェックしてください。◆◆◆
旧ビッグモーター問題など一連の不祥事を受けて保険商品の販売適正化が進む中、自動車損害賠償責任（自賠責）保険の代理店で事務作業負担が重くなっている。代理店側にも追加の対策が求められるようになったが、特
国土交通省は、安全性能の高い車両の普及を目的とした保安基準の改正を進めている。2030年以降に投入される新型車に対し、ドライバーモニタリングシステム（DMS）の搭載義務化や、ペダル踏み間違い時加速抑
国内の電動車市場でプラグインハイブリッド車（PHV）販売の落ち込みが目立つ中、中国・比亜迪（BYD）の存在感が高まっている。2026年1～9月のBYD車販売の5割弱をPHVが占めた。内燃機関車の使い
主に日産自動車やホンダの電気自動車（EV）向けにリチウムイオン電池（LIB）を供給するAESCジャパン（横浜市西区）。2月に就任した鶴山修司社長の下、抜本的なコストカットを推し進め、世界的なEVシフ
量子コンピューティング技術を活用した、新事業の創出を目指している京セラ。材料開発や自動運転など自動車領域における新たな事業展開の観点からも期待は大きい。東京大学発の光量子コンピューター開発スタートアッ
「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」（主催＝日本自動車工業会）では、来場者が主体となる参加型プログラムを用意する。「ワークショップ」は、企業同士の共創を具現化するプログラムだ。自社の強みや
印マザーサン・グループによる日本や欧米系サプライヤーの買収の動きをどうみるか。自動車業界の経営に詳しい早大ビジネススクールの池上重輔教授に聞いた。－マザーサンは日本のサプライヤーの買収を進めている「興
2026年8月千葉豪雨のような水害で全損認定され、使用済み自動車としてリサイクル事業者が引き取った車両は、部品取りに使われる。水で機関が損傷したことで不動になっているものが多い一方で、ドアやバンパーな
9月下旬に発生したタイの豪雨による洪水影響で自動車メーカーの稼働停止が長引いている。各社とも工場は被災していないものの、部品メーカーの被災や物流停滞などサプライチェーン（供給網）の寸断で生産停止を余儀
日産自動車が北米での事業構造改革に本腰を入れている。キーマンは2025年に日産に出戻った米州トップのクリスチャン・ムニエ氏だ。日産は北米、特に米国の苦戦から業績が悪化し、経営再建に取り組んでいる。ムニ
スズキは11月に発売する軽乗用電気自動車（EV）「eスカイ」で、国内EV最安価格を実現した。エントリーグレードの価格は212万円（消費税込み）だ。固定式リアドアガラスの採用や急速充電を非対応とするなど
スズキは2030年ごろを見据え、3タイプのエンジンを開発する。世界各市場のエネルギー事情に合わせ複数のハイブリッド技術に対応し、直噴ターボエンジンでは熱効率50％を目指す。欧州では電気自動車（EV）が
三菱自動車は幕張メッセ（千葉市美浜区）で13日に開幕する「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」に出展すると発表した。すでに展開しているモビリティビジネスや新規事業などをパネル展示や動画で紹介
ホンダは次世代ハイブリッドシステムの名称を「ホンダハイブリッド」にすると発表した。同社は2027年から順次次世代ハイブリッドシステム搭載車を市場投入し、29年度までにグローバルで15車種を展開する計画
10月12日から開催の自動車国際展示会「パリモーターショー」には、過去最多となる20の中国自動車ブランドが出展する。中国メーカーは電気自動車（EV）やハイブリッド車のラインアップを拡大して市場シェアを
全国軽自動車協会連合会（全軽自協、赤間俊一会長）は、2026年度の「軽自動車理解促進広報キャンペーン」を10月19日から開始すると発表した。軽が日本全国で日常生活を支える様子を描いた動画をテレビCMや
メルセデス・ベンツ日本（MBJ、ゲルティンガー剛社長兼CEO、千葉市美浜区）は、オフロード車「Gクラス」のAMG仕様をベースにした特別仕様車「G63マヌファクトゥーアエディション」を200台限定で発売
三菱オートリース（MAL、髙井直哉社長、東京都港区）は、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開かれた「国際福祉機器展」（会期＝10月7～9日）に初出展した。独自の福祉車両「アメージング車両」などを展示。
ボルボ・カー・ジャパンは、「EX30」「EX30クロスカントリー」の事故自動緊急通報装置（テレマティクスおよび接続性アンテナモジュール）に不具合があるとして、国土交通省にリコールを届け出た。対象は20
