〈JMS2025 本紙 来場者アンケート〉原点回帰モビリティショー、印象は？ 現実路線の新型車、好意的な声
- 2025年11月15日｜企画・解説・オピニオン, クルマ文化・モータースポーツ
9日に閉幕した「ジャパンモビリティショー（JMS）2025」は来場者が101万人を突破した。目標だった100万人を超えた。未来のモビリティ像を前面に押し出した前回（2023年）に比べて、今回は1～2
9日に閉幕した「ジャパンモビリティショー（JMS）2025」は来場者が101万人を突破した。目標だった100万人を超えた。未来のモビリティ像を前面に押し出した前回（2023年）に比べて、今回は1～2
車載などの半導体をめぐる国際的な組織が、東京で年次イベントを相次いで開き、担当幹部が日本での取り組みなどを語った。ソフトバンクグループ傘下の英半導体設計大手、アームのオートモーティブ事業部門バイス・
ENEOS（エネオス）は、電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド車（PHV）ユーザー、ガソリン車ユーザーを対象に、車選びの際に重視した点や、ランニングコストの意識などについて調査した。この結果、
ニデックは11月14日、車載関連事業などで合計約870億円の損失を計上すると発表した。契約損失への引当金や減損損失を織り込んだ。併せて、グループで発覚した不適切会計処理問題をめぐる改善計画の策定方針
ソフト99コーポレーションのMBO（経営陣が参加する買収）による株式の非公開化に向けたTOB（株式公開買い付け）をめぐり、旧村上ファンド出身者が設立した投資ファンドのエフィッシモ・キャピタル・マネー
車載などの半導体をめぐる国際的な組織が、東京で年次イベントを相次いで開き、担当幹部が日本での取り組みなどを語った。ソフトバンクグループ傘下の英半導体設計大手、アームのオートモーティブ事業部門バイス・
世界販売の勢いが鈍っている。上場する自動車メーカー9社の2025年4～9月期の販売台数（小売り）は、トヨタ自動車といすゞ自動車を除き、7社が前年同期実績を下回った。値引き合戦が収束しない中国に加え、
片山さつき財務相は、いわゆる「走行距離課税」について「政府として具体的に検討していない」と参議院予算委員会で答弁した。 12日、国民民主党の榛葉賀津也幹事長からの質問に答えた。片山財務相は「車は走
仏ミシュランが打ち出すコンセプト「ビヨンド・パフォーマンス」。製品の品質や性能を単に向上させるだけではなく「環境・安全・快適性・経済性」を一体で最適化する概念だ。タイヤの場合、これまではグリップ力や
あいおいニッセイ同和損害保険の子会社で、次世代の保険サービスの開発を進めている米モーター・テクノロジーズが、主戦場としている米国に加え、日本での事業拡大に向けて動き始めている。同社の米国拠点では、人
〝トランプ関税〟に揺れるスバルが開発投資をエンジンにも振り向ける。「結構な期間、中心的な商品になる」（大崎篤社長）とみるハイブリッド車（HV）のため、水平対向エンジンを刷新する。全社的なコスト改革や
トヨタ自動車が、運転能力シミュレーター「ドライビング・ヘルス」を用いた実証を一部の系列販売会社で始めた。名古屋大学と共同開発したもので「操作力」「リスク判断」「認知」「視野」の4項目で運転者の状態を
ホンダは11月7日、オランダの中国系半導体メーカー・ネクスペリアの出荷停止問題について、今月17～21日ごろの生産正常化を目指していることを明らかにした。同社はメキシコの四輪車生産を10月28日から
スズキは、個性的なデザインと低コストを両立する新たな前照灯モジュールを開発する。主ランプ（走行用／すれ違い用）は複数車種で共有することでコストを下げる一方、ポジション灯やターンシグナルランプ（方向指
世界販売の勢いが鈍っている。上場する自動車メーカー9社の2025年4～9月期の販売台数（小売り）は、トヨタ自動車といすゞ自動車を除き、7社が前年同期実績を下回った。値引き合戦が収束しない中国に加え、
トヨタ自動車は13日、米国で今後5年間で最大100億ドル（約1兆5千億円）を追加投資すると発表した。詳細は明らかにしていないが、販売が好調なハイブリッド車（HV）をはじめ電動車の生産強化などに充てる
下請け企業に金型を無償で保管させたとして、公正取引委員会（公取委）は13日、三菱ふそうトラック・バスに対して、下請代金支払遅延等防止法（下請法）に基づき再発防止を勧告した。完成車・車体メーカーが金型
（17～23日） ◇日本自動車会議所▽19日＝第1回道路・交通委員会▽20日＝第1回経済・産業委員会 ◇日本自動車輸入組合▽18日＝二輪車委員会▽19日＝お客様関連研究会▽20日＝燃費・排気WG
あいおいニッセイ同和損害保険の子会社で、次世代の保険サービスの開発を進めている米モーター・テクノロジーズが、主戦場としている米国に加え、日本での事業拡大に向けて動き始めている。同社の米国拠点では、人
試乗率が低い若手セールスパーソンがいた。なぜ、商品説明はできているものの試乗につながらないのか。 原因は商談の主導権は若手セールスパーソンにあり、自分が思うがままに進めていた。結果、お客さまの感情
セイノーホールディングスが12日発表した2025年4～9月期の連結売上高は、前年同期比20.2％増の3985億円となった。増収は5年連続で、過去最高だった。営業利益は同38.4％増の181億円、純利
