三菱自の新中計、「らしさ」際立たせた商品で描く成長 台数減でもパジェロ起点にブランド価値を向上
- 2026年6月1日 05:00｜自動車メーカー, 企画・解説・オピニオン
三菱自動車は、「パジェロ」をはじめ独自色の強いモデル展開で収益力向上を目指す。同社はこれまでも「三菱自らしさ」を掲げ、SUVやピックアップトラックなど特徴的な商品を段階的に投入し、ブランド復権を図って
三菱自動車は、「パジェロ」をはじめ独自色の強いモデル展開で収益力向上を目指す。同社はこれまでも「三菱自らしさ」を掲げ、SUVやピックアップトラックなど特徴的な商品を段階的に投入し、ブランド復権を図って
トヨタ自動車が次世代電気自動車（EV）の開発中止を決めた。世界的なEV需要の減速によって、自動車メーカー各社がEV戦略の見直しを迫られている。一方、トヨタは足元でEV販売台数を伸ばしており、ラインアッ
アステモ（竹内弘平社長CEO、東京都千代田区）は、二輪車向けの新たなインホイールモーターを開発した。冷却方式を従来の油冷から空冷にしたほか、磁石の配列を変更し出力を向上させた。最大出力は10キロワット
公正取引委員会（公取委）は、ホンダ茨城南（磯山良輔社長、青栁直孝社長、茨城県つくば市）に対し、下請代金支払遅延等防止法（現・中小受託取引適正化法）違反で再発防止を求める勧告を近く出す方針を固めた。関係
日産自動車は6月1日、量子コンピューターのアルゴリズム（計算手法）を用いた空力シミュレーション技術の実証に成功したと発表した。同社によると、車体の空力測定に用いるのは世界初という。従来は約1日要してい
中国・比亜迪（BYD）傘下で日本の乗用車事業を手掛けるBYDオートジャパン（東福寺厚樹社長、横浜市神奈川区）は5月29日、軽自動車の電気自動車（EV）「ラッコ」を7月28日に発売すると発表した。発売日
国土交通省は2025年度補正予算スキャンツール（外部故障診断装置）補助事業を開始すると発表した。申請期間は5月29日から6月30日まで。米国車に対応するスキャンツールが対象で、1事業場あたりの補助上限額は50万円。本特集では、各社のスキャンツールを紹介する。（紙面特集は6月18日付に掲載）
政府は2030年度に「レベル4」（特定条件下での完全自動運転）の自動運転が行えるバス、タクシー、トラックを1万台に増やす目標を打ち出した。ドライバー不足が深刻化しており、「移動の足」の確保や物流の安
電気自動車（EV）戦略の見直しや合従連衡、さらに環境規制や通商政策の変更など、日本の自動車産業には不透明感が漂っている。それでも現場には最前線で働く若手社員がいる。彼らは何を目指し、どのような夢を描
動作分析システムなどを手掛けるアキュイティー（佐藤眞平代表、東京都港区）は、作業者の微細な動きをデータ化し、熟練者の技術を継承することに役立てている。人や物体の動きをデジタル空間で再現する「モーショ
カー用品小売り上場3社の2026年3月期の連結決算は、そろって増収だった。値上げ前の駆け込み需要などでタイヤの販売が伸びたほか、メンテナンス需要も獲得。新規出店も奏功し、売り上げ増に貢献した。一方、
日野自動車と三菱ふそうトラック・バスが経営統合し、両社を傘下に置く持ち株会社「アーチオン」が4月に発足しました。日本の商用車業界は長らく、いすゞ自動車、日野、三菱ふそう、UDトラックス（旧日産ディーゼ
ひと昔前はガソリンと軽油、タクシー用の液化石油ガス（LPガス）ぐらいだった自動車の燃料ですが、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）のため多様化が進んでいます。今は、（1）バイオマス燃料（バ
在庫販売が主流の海外と異なり、日本では国産車を注文してから納車されるまで一定の時間がかかります。注文を受けた後、工場から新車が出荷され、納車前整備やナンバー登録の手続きなどを済ませた上で車が届けられる
エネルギーとしての水素は、（1）クリーン、（2）さまざまなエネルギー源から製造できる、（3）電力よりは貯蔵や輸送が容易、などの利点があり、資源が乏しい日本も関連技術の開発や普及に力を入れています。しか
国土交通省が、事故車の修理価格を決める際に用いる指標の一つ「標準作業時間」（指数）に関する調査報告書を6月にも公表する。現在は、損害保険各社が出資する自研センター（上田修司社長、千葉県市川市）が作成し
ホンダの新型電気自動車（EV）「スーパーワン」が好調なスタートを切った。4月16日から開始した先行予約が計画を上回る7000台となった。新型車は、EVでもガソリン車のような運転感覚を楽しめる。中国での
リースやディーラー、石油元売りなど自動車の関連事業者が、資格を持ちながら整備の仕事に就いていない「潜在整備士」の復職支援に取り組む新団体を立ち上げる。国土交通省と日本自動車整備振興会連合会（日整連、喜
日産自動車が今夏、16年ぶりに全面改良する上級ミニバン「エルグランド」が、国内販売で成功するには再販価値が鍵を握りそうだ。競合車のトヨタ自動車の「アルファード／ヴェルファイア」は、ハイブリッド車（HV
日産自動車は6月1日、量子コンピューターのアルゴリズム（計算手法）を用いた空力シミュレーション技術の実証に成功したと発表した。同社によると、車体の空力測定に用いるのは世界初という。従来は約1日要してい
日野自動車と三菱ふそうトラック・バスが経営統合し、両社を傘下に置く持ち株会社「アーチオン」が4月に発足しました。日本の商用車業界は長らく、いすゞ自動車、日野、三菱ふそう、UDトラックス（旧日産ディーゼ
トヨタ自動車が次世代電気自動車（EV）の開発中止を決めた。世界的なEV需要の減速によって、自動車メーカー各社がEV戦略の見直しを迫られている。一方、トヨタは足元でEV販売台数を伸ばしており、ラインアッ
三菱自動車は、「パジェロ」をはじめ独自色の強いモデル展開で収益力向上を目指す。同社はこれまでも「三菱自らしさ」を掲げ、SUVやピックアップトラックなど特徴的な商品を段階的に投入し、ブランド復権を図って
公正取引委員会（公取委）は、ホンダ茨城南（磯山良輔社長、青栁直孝社長、茨城県つくば市）に対し、下請代金支払遅延等防止法（現・中小受託取引適正化法）違反で再発防止を求める勧告を近く出す方針を固めた。関係
中国・比亜迪（BYD）傘下で日本の乗用車事業を手掛けるBYDオートジャパン（東福寺厚樹社長、横浜市神奈川区）は5月29日、軽自動車の電気自動車（EV）「ラッコ」を7月28日に発売すると発表した。発売日
「自動車技術は進化し、電動化やインテリジェンスはいろいろな形で広がった。価値観は天地をひっくり返すほど変化している。EMTは電動化技術、知能化技術やビッグデータなどを活用し、新しい価値を提供していく。
テスラジャパン（橋本理智社長、東京都港区）は5月29日、高速充電器の利用料が3年間無料になるキャンペーンの納車期限を一部車種に限って7月末まで延長したと発表した。4月に期限を6月末として始めたが、好評
