ホンダ、新たな上級ミニバン 3年以内の発売検討 AセグのトールワゴンやSUVも ヴェゼルとフィットも全面改良
- 2026年4月22日 05:00｜自動車メーカー
ホンダは今後3年以内に、上級ミニバンの新型車を国内発売する検討を始めた。次世代ハイブリッドシステムの採用を見込む。加えて、AセグメントのトールワゴンやSUVの市場投入も視野に入れる。2028年度に小型
ホンダは今後3年以内に、上級ミニバンの新型車を国内発売する検討を始めた。次世代ハイブリッドシステムの採用を見込む。加えて、AセグメントのトールワゴンやSUVの市場投入も視野に入れる。2028年度に小型
トヨタ自動車は、独自の充電サービス「TEEMO（ティーモ）」対応の急速充電器設置店を2026年度中に現状の約4割増となる650店まで拡大する。充電インフラを充実させることで販売が好調な電気自動車（EV
イクヨは4月22日、河西工業の株式を市場内外で追加取得し、9月末までに約15％まで高めると発表した。現在、イクヨが持つ河西工業の持株比率は約4.8%。株式の取得期間は4～9月末で、「可能な限り早期に取
中国・比亜迪（BYD）傘下で日本の乗用車事業を手掛けるBYDオートジャパン（横浜市神奈川区）は、今夏に軽自動車の電気自動車（EV）「ラッコ」の発売を予定している。輸入車の軽は珍しく、シェア拡大の起爆剤
日刊自動車新聞が主な自動車部品サプライヤーを対象に実施したアンケート調査で、2026年4月入社の新入社員数が「計画を下回った」と回答した企業が約4割を占めた。前年調査（約6割）からは改善傾向にある。
パワー半導体を巡る国内再編の動きが本格的に動き出した。ローム、東芝、三菱電機の3社が事業統合に向けた協議に入ることを発表。一方で、デンソーによるローム買収提案についてもローム側の検討は続いている。再
2025年度（25年4月～26年3月）の電動車販売台数（乗用車、登録車と軽自動車の合計）は、前年度比5.1％減の204万5941台だった。コロナ禍で新車販売が落ち込んだ20年度以来、5年ぶりに減少に
2025年度の外国メーカー車の販売台数が前年度比3.4％増の23万8081台となり、7年ぶりに前年を上回った。テスラと中国・比亜迪（BYD）車が倍増したことが一因だ。電気自動車（EV）をメインとして
中国・比亜迪（BYD）傘下で日本の乗用車事業を手掛けるBYDオートジャパン（横浜市神奈川区）は、今夏に軽自動車の電気自動車（EV）「ラッコ」の発売を予定している。輸入車の軽は珍しく、シェア拡大の起爆剤
「私たちの（目指す）ビジョンは『モビリティの知能化で、毎日を新たな体験に』だ。本当に重要なものに投資を集中させ、（事業環境変化の）プレッシャーの中でも判断がブレないようにする」。日産自動車のイヴァン・
人手不足などで学生に有利な「売り手市場」が続く中、企業は内定者の引き留めに知恵を絞っている。採用が早期化し、学生は内定を長期間保有したまま就職活動を続けるからだ。「希望職種への配置が不明瞭」「勤務地が
新卒採用における待遇改善の動きが、自動車部品業界で広がっている。今回の調査では、2026年4月入社の新卒社員に向けて、初任給の引き上げや手当の新設、福利厚生の拡充などを実施、あるいは検討している企業が
中東情勢悪化に起因する塗料やシンナー不足の影響が、車体整備工場でじわじわと広がり続けている。政府は塗料メーカーの生産抑制などによって“目詰まり”が生じているとし、その解消に向けて対策を進めている。しか
トヨタ自動車が仕入れ先と協力し、補修部品用の金型を減らす取り組みを進めている。ウレタンや樹脂などの内外装部品を手掛けるイノアックコーポレーション（野村泰社長、名古屋市中村区）では、トヨタと連携して補修
中東情勢の悪化により、エンジンオイルの在庫がひっ迫している。特に、品薄の状態になっているのが、ディーゼルエンジン（DE）用だ。石油元売り事業者の多くが受注を停止しており、整備事業者の中には業務に影響が
いすゞ自動車と日野自動車が共同出資するバス事業会社ジェイ・バス（石川県小松市、西原正人社長）は、塗装用シンナーの供給不足により、小松工場（石川県小松市）が手掛ける大型観光バスの生産調整をしていることを
ホンダは今後3年以内に、上級ミニバンの新型車を国内発売する検討を始めた。次世代ハイブリッドシステムの採用を見込む。加えて、AセグメントのトールワゴンやSUVの市場投入も視野に入れる。2028年度に小型
ホンダは、「ベンリィeI」など10車種の着脱式可搬バッテリーに不具合があるとして、国土交通省にリコールを届け出た。対象は2022年12月2日から23年4月22日までに生産した計2万3907台。バッテリ
UDトラックスは、「クオン」のハブベアリングに不具合があるとして、国土交通省にリコールを届け出た。対象は2017年4月28日から26年1月5日までに生産した計1万3288台。ハブアッセンブリーにおいて
トヨタ自動車のアジア地域法人とインドネシア政府が、同国でのバイオエタノール生産事業への共同出資の可能性を巡って協議していることが分かった。トヨタ幹部とインドネシア政府関係者が4月20日、記者団に明らか
中国・比亜迪（BYD）傘下で日本の乗用車事業を手掛けるBYDオートジャパン（横浜市神奈川区）は、今夏に軽自動車の電気自動車（EV）「ラッコ」の発売を予定している。輸入車の軽は珍しく、シェア拡大の起爆剤
三井物産（4月1日）〈人事異動〉内部監査部第一監査室検査役（四国支社長）平井正明▽四国支社長（コーポレートディベロップメント本部物流事業部）原良道▽デジタル総合戦略部（デジタル総合戦略部デジタル戦略企
自動車リースを手掛けるナイルは4月21日、中途解約可能な個人向けリースの提供を始めたと発表した。契約開始から1年が経過すれば、解約金なしで解約できる。新商品「短期カーリースカルモくん」の契約期間は2年
フォルクスワーゲングループジャパン（VGJ、マティアス・シェーパース社長、愛知県豊橋市）は4月21日、アウディの「A5」と「Q5」に新機能を追加して発売したと発表した。車載ソフトウエアを更新し、各種機
