三菱自動車、新型「パジェロ」世界初公開 7年ぶり国内復活 10月に予約開始 専用ラダーフレームを採用
- 2026年9月2日 13:15｜自動車メーカー
三菱自動車は9月2日、全面改良した「パジェロ」を世界初公開した。パジェロの国内復活は約7年ぶり。フラッグシップモデルとして日本やタイ、豪州など100カ国に展開する。生産はタイで、国内では10月1日に予
三菱自動車は9月2日、全面改良した「パジェロ」を世界初公開した。パジェロの国内復活は約7年ぶり。フラッグシップモデルとして日本やタイ、豪州など100カ国に展開する。生産はタイで、国内では10月1日に予
日本自動車会議所（豊田章男会長）は、マイナンバーカードを活用し自動車登録業務の簡素化に乗り出す。官民データとマイナカードを連携する自動車登録の共通基盤を新たに構築し、必要書類をデジタル化することで販売
2026年8月の軽自動車の販売台数が前年同月比9.5％減の10万3710台となり、2カ月ぶりに減少した。7月下旬に発生した26年熊本地震により稼働に影響が出た軽メーカーの販売台数が大幅に減少した。一方
インドの自動車部品最大手で、ホンダ系部品メーカーを相次いで傘下に収めているマザーサングループのヴァーマン・セーガル副会長は9月1日、日刊自動車新聞の取材に応じ、今後も日本でM＆A（合併・買収）を積極的
ホンダを主要納入先とするサプライヤー各社が生き残りに向けて脱系列の動きを強めている。ホンダの四輪事業の主力の一つだった中国事業の低迷が続く中、ホンダ系部品メーカーがホンダ向けビジネスに集中してきた従
物流業界にとって脱炭素化への対応は喫緊の課題で、将来の競争力をも左右する。特に大型トラックでは水素技術が有望視されており、需要の拡大を目指す業界横断の取り組みも始まった。さらに新興メーカーの台頭、人
日刊自動車新聞が集計した主な上場部品メーカーの2026年4～6月期決算は、為替影響や価格見直しの進展を背景に軒並み増収となった。半面、営業利益には系列内、業種内でもばらつきがある。以前からの原材料費
上場自動車ディーラーの2026年4～6月期決算が出そろった。主要5社は4社が増収、3社が増益だった。上場各社は、国産車でホンダや日産自動車を取り扱っているところが多い。両ブランドの商品力が回復してい
◆遠藤宏（えんどう・ひろし）執行役員【略歴】1992年3月東京理科大学工学部卒、同年4月日本長期信用銀行入行、2024年4月みずほ銀行資源・素材第一部部長（執行役員）兼みずほ証券資源・素材第一部部長（
仏フォルヴィアグループの傘下として、エレクトロニクスなど幅広い製品を手掛けるフォルヴィア・ヘラー。日本の自動車メーカー向けの事業拡大に向けて、日本法人の体制強化を進めている。厳しいコスト競争やソフトウ
◆林幸男（はやし・ゆきお）執行役員【略歴】1989年3月静岡大学工学部卒、同年4月東海ゴム工業（現住友理工）入社、2015年7月防振事業部防振技術統括部第1技術部長兼FC開発部長、24年6月防振事業本
◆石原幸二（いしはら・こうじ）執行役員【略歴】1992年3月名城大学卒、同年4月大同メタル工業入社、2013年大同プレーンベアリング工場長、16年大同メタルチェコ社長、19年エヌデーシー社長、23年第
ヤナセ（森田考則社長、東京都港区）は、10月1日付で持ち株会社化する。ヤナセ本体にあるディーラー事業を分社した上で、持ち株会社が各事業会社の統括に専念できるように再編する。ヤナセがグループで取り扱って
1年半の“空白”を経て、ホンダと日産自動車の協業がようやく動き始めた。両社は8月31日、次世代車向けの電子制御ユニット（ECU）や基本ソフト（OS）などの共同開発契約に合意したと発表した。同時にホンダ
日産自動車が、競争力の高い車両を効率良く開発するために取り組んでいるのが、将来の商品群を一括で計画する「ファミリー企画」だ。複数のモデルでプラットフォームや基幹部品は共通化しつつ、パワートレインは複数
金融庁は8月28日、自動車保険など複数銘柄を取り扱う「乗合代理店」に求められる比較推奨販売の保険会社向けの改正監督指針を公表した。2025年に示した改正案から、新たに顧客属性や生活環境などを踏まえて顧
三菱自動車は9月2日、全面改良した「パジェロ」を世界初公開した。パジェロの国内復活は約7年ぶり。フラッグシップモデルとして日本やタイ、豪州など100カ国に展開する。生産はタイで、国内では10月1日に予
三菱自動車が9月2日に世界初公開した新型「パジェロ」を写真で紹介する。フラッグシップモデルとして日本やタイ、豪州など100カ国に展開する。生産はタイ。パジェロが国内市場で復活するのは約7年ぶり。ピック
日本各地で自然災害が激甚化・頻発化する中、トヨタ自動車は自治体や販売店・グループ会社と連携し、多様なモビリティを活用した支援を行っている。「走る電源」として給電を行う電動車をはじめ、移動型の「モバイル
トヨタ自動車は8月31日、トールワゴン「ルーミー」を一部改良し、販売を開始した。予防安全装備「スマートアシスト」を全車標準装備し、対向車や歩行者を検知する範囲を拡大して安全性を高めた。人気装備を標準化
2026年8月の軽自動車の販売台数が前年同月比9.5％減の10万3710台となり、2カ月ぶりに減少した。7月下旬に発生した26年熊本地震により稼働に影響が出た軽メーカーの販売台数が大幅に減少した。一方
ヤナセ（森田考則社長、東京都港区）は9月1日、持ち株会社制に10月1日付で移行すると発表した。「ヤナセホールディングス」（ヤナセHD）に社名変更し、メルセデス・ベンツ（MB）の販売事業は新しい事業会社
ルノー・ジャポン（大極司社長兼CEO、横浜市西区）は9月1日、多目的車「カングー」のガソリン車を現行より10万円高の439万円（消費税込み）に値上げすると発表した。改定日は10月1日。原材料費や物流費
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