写真で見る「JMSビズウィーク／シーテック2026」 課題解決へ活発な“仲間づくり” 体験型など工夫凝らした訴求も
- 2026年10月17日 05:00｜企画・解説・オピニオン, 自動車メーカー, 自動車部品・素材・サプライヤー
日本自動車工業会が主催する「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」と、電子情報技術産業協会主催のデジタル技術総合展「シーテック2026」が10月16日に閉幕した。ビズウィークでは、自動車メーカ
日本自動車工業会が主催する「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」と、電子情報技術産業協会主催のデジタル技術総合展「シーテック2026」が10月16日に閉幕した。ビズウィークでは、自動車メーカ
日本自動車工業会（自工会）の佐藤恒治会長は10月16日、幕張メッセ（千葉市美浜区）で日刊自動車新聞の取材に応じ、4日間の会期を終えた「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」について、「モビリテ
三菱電機と台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業は10月16日、自動車機器事業の共同運営を通じた戦略的提携について、最終合意契約を締結したと発表した。三菱電機の子会社の三菱電機モビリティ（田中和徳社長、東京都
ニデックは10月16日、会計不正問題を受けて設置した役員責任調査委員会の調査報告を受領し、その一部を公表した。報告では、創業者で前名誉会長の永守重信氏らに対して、会社法上の損害賠償責任が認められると結
エッチ・ケー・エス（HKS）は、2027年から全日本ラリー選手権に参戦すると発表した。これまでパーツやエンジンの供給、レースの支援などを手掛けていたが「チームHKS」として出場するのは初めて。同社では
2026年10月からカスタマーハラスメント（カスハラ）対策が義務化された。自動車業界でも、従業員を守るため、カスハラの防止策と発生時の対応体制を整える必要がある。 トビラシステムズ（明田篤代表取締役社
「クルマ・文化・社会・パートナーシップ（CSP）大賞」は、自動車産業で働く550万人と自動車ユーザーによる地道な活動とさまざまな貢献に「ありがとう」と感謝を伝え、それぞれの好事例を幅広く発信する活動として、日本自動車会議所の創立75周年を記念して2021年に創設しました（日刊自動車新聞社共催）。 これまでに自動車メーカーや部品メーカー、販売会社、自動車関連企業のほか、地方自治体や業界団体などからさまざまな応募があり、過去5回多くの企業、団体を表彰しました。 対象は(1)クルマにかかわる文化の向上につながる取り組み (2)クルマのファン作りにつながる取り組み (3)新たなアイデアや課題解決を通じたモビリティ社会の発展につながる取り組み （含:教育、健康、福祉） (4)地域や自治体等と協働・連携し地域活性化に向けた取り組み（含:災害・緊急時） (5)自動車業界で働く方々や自動車ユーザーで特にその現場での活躍や貢献により表彰に 値する取り組みなど。 第6回CSP大賞の募集期間は10月13日から12月31日まで。選考委員会での審査を経て、27年2月に結果を発表します。◆◆◆過去の受賞事例は以下のそれぞれの分野からチェックしてください。◆◆◆
三菱自動車が国内販売の巻き返しを図っている。2000年のリコール隠しや16年の燃費不正を機に失った信頼の回復に取り組むとともに、〝三菱自らしい〟強みを生かした商品を相次いで投入して商品力を高めてきた
諸外国の政策変動や新興メーカーの台頭などに直面する日本の自動車産業。とりわけ中堅メーカーにとっては、大手以上に対応が難しい部分も少なくない。競合メーカーや地場サプライヤーとの連携も一層進める必要があ
ホンダを主要納入先とするサプライヤーが、ハイブリッド車（HV）向け事業の強化に乗り出している。ホンダが電気自動車（EV）シフトを見直し、HVに重点を置く方針へ転換したことに対応するものだ。田中精密工
スズキが軽自動車の電気自動車（EV）「eスカイ」を発表した。戦略的な価格設定で注目を集めているが、競合勢の軽乗用EVの販売は伸び悩んでいる。日産自動車の「サクラ」は、ピーク時から半減。ホンダが昨秋発
エンバリオのプネ工場の会議室には、「Mission Kohinoor（ミッション・コヒノール）」という言葉が掲げられている。世界有数の品質とされるインドのダイヤモンドにちなみ、「インド製を世界最高品質
BSサミット事業協同組合（石井英幸理事長）では、ボトムアップ型の組織運営を進めている。この一環として2026年度、「技術委員会」「DX委員会」を立ち上げた。すべての委員会が活動方針や各種施策などを共有
インド沿岸部の漁村では、役目を終えた漁網が長年にわたり廃棄物として扱われてきた。かつては破損した漁網を海へ捨てる漁師も少なくなかった。しかし今では、使用済み漁網を持ち帰れば買い取ってもらえる。廃棄物だ
諸外国の政策変動や新興メーカーの台頭などに直面する日本の自動車産業。とりわけ中堅メーカーにとっては、大手以上に対応が難しい部分も少なくない。競合メーカーや地場サプライヤーとの連携も一層進める必要があ
三菱自動車は10月14日、本格オフロード車の新型「パジェロ」の国内での予約受注が4000台に達したと明らかにした。2026年度の国内販売目標を上回ったことから、新型パジェロを生産するタイ工場での増産を
スズキは、車体を100キログラム軽量化する技術の開発にめどをつけた。軽自動車「アルト」をベースに、ボルトのサイズや材料、内装材などの見直しでさらなる軽量化を実現。法規制対応などでの80キログラムの重量
10月13日に開幕した「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」で同日、日本自動車工業会の佐藤恒治会長と三部敏宏副会長、ムジンの滝野一征最高経営責任者（CEO）、燈の野呂侑希社長兼CEO、ピヴォ
スズキは2030年ごろを見据え、3タイプのエンジンを開発する。世界各市場のエネルギー事情に合わせ複数のハイブリッド技術に対応し、直噴ターボエンジンでは熱効率50％を目指す。欧州では電気自動車（EV）が
日本自動車工業会（自工会）の佐藤恒治会長は10月16日、幕張メッセ（千葉市美浜区）で日刊自動車新聞の取材に応じ、4日間の会期を終えた「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」について、「モビリテ
日本自動車工業会が主催する「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」と、電子情報技術産業協会主催のデジタル技術総合展「シーテック2026」が10月16日に閉幕した。ビズウィークでは、自動車メーカ
日本自動車工業会（自工会）の佐藤恒治会長は10月15日、幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催中の「ジャパンモビリティショービズウィーク2026」で、大学生や専門学校生とのトークイベントに臨んだ。モビリティ
中部経済産業局は、中小企業の省エネルギー活動の活性化を図るため、経営層を対象とした「省エネ推進実践セミナー」を名古屋市内で初めて開催した。社内の体制づくりや実践方法をまとめた「省エネガイド」の活用方法
パーク24は10月16日、カーシェアリングサービスの顧客情報漏えい問題を受け、本人確認書類の画像データの保存ルールを見直すと発表した。従来は会員期間中に加え、退会後も7年間保有する運用だった。今後は会
新車のフランチャイズチェーンを手掛けるジョイカルジャパン（早川由紀夫社長、東京都千代田区）は10月14日、加盟店向け事業説明会「第21回全国JAM（ジョイカルアライアンスミーティング）」を都内のホテル
スカニアジャパン（アラン・スーダン社長、東京都港区）は10月15日、北海道ふそう（古川剛支配人、札幌市白石区）の苫小牧支店（北海道苫小牧市）が同日から、スカニア車のアフターサービスの提供を始めたと発表
ルノー・ジャポン（大極司社長兼CEO、横浜市西区）は10月15日、SUV「キャプチャー」のハイブリッド車（HV）を改良して発売した。ハイブリッドシステムを構成しているエンジンを刷新するなどし、最高出力
