日整連、AI研究に着手 整備情報の学習でファイネスの機能向上 故障診断への活用も視野
- 2026年8月20日 05:00｜自動車整備・板金塗装
日本自動車整備振興会連合会（日整連、喜谷辰夫会長）は、整備情報提供システム「FAINES（ファイネス）」に人工知能（AI）を活用するための研究に着手した。同システムは自動車メーカーのサービスマニュアル
日本自動車整備振興会連合会（日整連、喜谷辰夫会長）は、整備情報提供システム「FAINES（ファイネス）」に人工知能（AI）を活用するための研究に着手した。同システムは自動車メーカーのサービスマニュアル
モビリティサービス協会（MSA、中島徳至代表理事）と計測健康啓発協会（A-HAM、望月計代表理事）は8月19日、「アルコールインターロック」などの遠隔起動制御装置と、アルコール検知器の民間認証を組み合
積水化学工業は、インドで高機能中間膜の現地生産を検討する。タタ自動車などインドのローカル自動車メーカーの上級モデルを中心に、ヘッドアップディスプレイ（HUD）の採用が加速しており、高機能中間膜の需要拡
パイオニアは8月18日、スマートフォン用のカーナビゲーションアプリ「コッチ」と、二輪車向け「モットゴー」のサービスを11月30日に終了すると発表した。新規受け付けを順次終了するとともに、自動更新も停止
国土交通省は、2026年度予算スキャンツール（外部故障診断装置）補助事業を8月頃から開始する方針だ。補助上限額は1事業場あたり最大30万円と前年より倍増させた。予算額は3億9200万円。申し込みは先着順で受け付ける。本特集では、各社のスキャンツールを紹介する。（The Paper特集は7月30日付に掲載する）
月々の支払いを均一化できる個人向けリースの市場が急速に拡大している。まとまった初期費用が不要で、税金や車検費用を月々の定額料金にできる利便性が、車に回せる資金に限りがある若年層やファミリー層を中心に
■環境先進企業として確かな道筋 トヨタ自動車で社長、会長を務めた奥田碩氏が8月8日、死去した。93歳だった。奥田氏は一橋大学を卒業後、トヨタ自動車販売（当時）に入社。1995年、創業家以外では28年
日本の自動車産業を取り巻く競争環境が大きく変化する中、部品や仕様の標準化など「協調領域」を広げる動きが加速している。日本自動車工業会（自工会）の三部敏宏副会長（ホンダ社長）は「自工会で本質的な議論を
アステモ（井上勝史社長CEO、東京都千代田区）と、東北大学の栗田大樹准教授らの研究グループが、自動車にも使われる劣化したプラスチックを新品同等の強さに回復させる技術を開発した。湿気や熱で劣化したプラ
ホンダの2025年度の四輪車世界生産は、前期比7.0％減の337万3969台だった。新型車の投入などで国内は増加したものの、主力の北米やアジア地域では減少した。半導体メーカーによる供給不足で日本や北米
－「人とくるまのテクノロジー展2026」では、モビリティとエネルギー、情報通信の融合をテーマにブースを構成した「自動車を『社会インフラの一部を構成する存在』として再定義することで、住友電気工業グループ
◆清水忍（しみず・しのぶ）経営役員1989年3月名古屋工業大学工学部卒、同年4月トヨタ自動車入社、2005年1月駆動・シャシー生技部シャシー計画室グループ長、10年1月ユニット生技部ユニットSE統括室
JVCケンウッドは、2030年度を最終とする中期経営計画をスタートした。無線システムを成長けん引事業に据える一方、自動車関連事業では国内外の自動車メーカー向けのシェア拡大などを掲げる。同事業の事業利益
日刊自動車新聞が全国のディーラーを対象にしたアンケート調査で、6月末までの間に約7割のディーラーがエンジンオイル交換の入庫制限を行っていたことが分かった。中東情勢の悪化で春先、エンジンオイルの供給に支
上場する自動車メーカー9社の2026年4～6月期決算は、全社が増収となったものの、中東情勢や原材料価格の上昇の影響で思うように利益を上積みできていない。さらに中国市場の冷え込みや米国での競争激化といっ
ホンダは7月28日に発生した2026年熊本地震の影響で稼働を止めている埼玉製作所（埼玉県寄居町・小川町）と鈴鹿製作所（三重県鈴鹿市）、ホンダオートボディー（同四日市市）の稼働を8月20日から再開する。
ホンダの2025年度の四輪車世界生産は、前期比7.0％減の337万3969台だった。新型車の投入などで国内は増加したものの、主力の北米やアジア地域では減少した。半導体メーカーによる供給不足で日本や北米
「アンゴラの一人当たりの国内総生産（GDP）は3000ドルで、アフリカのGDP平均値を上回っている。石油を現地で生産しているので外貨収入もある。スズキとしては（2022年に新規代理店を追加し）3代理店
◆岩井雅樹（いわい・まさき） 品質保証部門SVP（シニアバイスプレジデント）【略歴】東京工科専門学校世田谷校自動車研究科卒、1994年4月いすゞセラミックス研究所入社。DPF（ディーゼル微粒子捕集フィ
日本自動車工業会（自工会、佐藤恒治会長）と日本二輪車普及安全協会（倉石誠司会長）は8月19日、アキバ・スクエア（東京都千代田区）で二輪車イベント「バイクの日 ハブ・ア・バイク・デイ」を開いた。国内二輪
月々の支払いを均一化できる個人向けリースの市場が急速に拡大している。まとまった初期費用が不要で、税金や車検費用を月々の定額料金にできる利便性が、車に回せる資金に限りがある若年層やファミリー層を中心に
それでも、相談件数が減らない一因が、多様化する顧客ニーズに対応するため、商品の複雑さが増していることだ。例えば、サブスクリプション（定額利用）と言われる商品形態は、基本的に個人リースと同じだが、まと
顧客からの過度な要求や暴言、長時間にわたるクレーム対応など、いわゆる「カスタマーハラスメント（カスハラ）」が社会的な問題となっています。これまで企業にとってカスハラ対策は、従業員を守るための重要な取
大学生の頃、長期休みにアルバイトで長距離のトラックドライバーをしていたことがある。その時の学びは、地味ではあるが後々私の仕事観に大きく影響を与えた。効率についてである。 当時私は、荷台長7メートル
