日野「ダカールラリー」35年連続で完走 参戦を続ける意義とは？ 経営統合後も継続へ
- 2026年2月28日 05:00｜企画・解説・オピニオン, クルマ文化・モータースポーツ, 自動車メーカー
日野自動車が参戦を続ける「ダカールラリー」。1991年の初参戦から今年で35年連続の完走を果たした。今回も駆動系トラブルなどが相次ぎ、販売会社のメカニック3人も懸命に整備に当たった。日野は4月から新会
日野自動車が参戦を続ける「ダカールラリー」。1991年の初参戦から今年で35年連続の完走を果たした。今回も駆動系トラブルなどが相次ぎ、販売会社のメカニック3人も懸命に整備に当たった。日野は4月から新会
ニデックは2月27日、不正会計問題に関する第三者委員会からの調査報告書を受領した。同日午後11時過ぎに、「株主、投資家をはじめ、関係者の皆さまに多大なるご迷惑とご心配をおかけし、心より深くお詫びする」
ビー・エム・ダブリュー東京（佐伯要社長、東京都江東区）が、BMW車の象徴である“キドニー（腎臓）・グリル”の歩みを振り返るイベントをBMWグループ東京ベイ（東京都江東区）で行っている。新たなデザインの
ビー・エム・ダブリュー（BMWジャパン、長谷川正敏社長、東京都港区）は2月26日、MINI（ミニ）のコンセプト車「ザ・スケッグ」を日本初公開した。アパレルなどを展開している豪の「デウス・エクス・マキナ
名車や旧車が多数展示される国内最大級のクラシックモーターショー「ノスタルジック2デイズ」が2月21～22日、パシフィコ横浜（横浜市西区）で開催された。今年で16回目で、幅広い年齢層の大勢のクルマファン
ハーレーダビッドソンジャパン（HDJ、玉木一史社長、東京都新宿区）は、2026年モデルに消費税込みで150万円を切る価格の車種を設定した。2月20日に都内で開いた「2026年モデル日本プレミア・新戦略
■自動車アフターマーケット展示会「第23回国際オートアフターマーケットEXPO（IAAE）2026」（主催＝国際オートアフターマーケットEXPO実行委員会）が2月12～14日の3日間、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される。■今回は国内・海外計368社・団体が出展。720小間、34台の車両が展示される。なかでも国内からは過去最高となる282社・団体が出展。制度改正に関する情報発信やAI（人口知能）活用を始め、話題の新技術・新製品など展示ブースや各種セミナーを通じて紹介する。■各社出展内容は塗装・ディテイリング、アフターパーツ、エーミング、スキャンツール、IT業務管理・効率化ツールなど多岐に渡る。さらなる成長路線を描く整備事業者にとって必見ともいえる内容となっている。ここでは主要各社出展の“みどころ”を紹介します。
物価上昇や人材獲得のための賃上げを背景に、整備事業者の間で「レーバーレート」の引き上げの機運が高まっている。1時間当たりの基本工賃のことだ。本来は事業者ごとに算定するべきだが、実際には帳簿記録のわず
上場する自動車メーカー9社の2025年4～12月期決算は、最終的なもうけを示す純利益で3社が赤字、5社が減益となった。米国の追加関税が各社の利益を押し下げた。税率は4月の27.5％から9月に15％に
日刊自動車新聞が集計した主な上場部品メーカー115社の2025年4～12月期決算は6割強が増収となった。営業増益となった企業も6割強で、全体的には底堅さが窺える。ただ、トヨタ自動車系の好調に対して、
中古車の小売りや輸出を手掛ける上場企業の売り上げが伸びている。関連6社の直近の四半期業績では5社が増収となり、いずれもこの5年間で最も高かった。中古車オークション（AA）の相場上昇に伴い、その分を小
オートバックスセブンは、2026年度までの中期経営計画で、23年度比21.8%増の売上高2800億円を目指している。整備や車両販売など幅広い事業で増収に取り組んでいる。主力のカー用品でも、オーディオを
NTTグループが、自動運転の社会実装を加速させるため立ち上げたNTTモビリティ（山下航太社長、東京都港区）。路線バスの自動運転などに取り組み、2028年度に全国展開可能なサービス体制を確立することや、
【独ハノーバー＝山本晃一】産業技術をめぐる世界最大規模の展示会「ハノーバーメッセ 2026」に向けた事前イベントが2月25日まで、当地などで開かれた。電気接続機器メーカー大手フェニックス・コンタクト（
日本ミシュランタイヤ（須藤元社長、群馬県太田市）が、オールシーズンタイヤ「クロスクライメート（CC）」の新世代製品を投入した。開発の取り組みや電気自動車（EV)対応などの最新トレンドはどうか。交通科学
マツダと三菱自動車、ヤマハ発動機は2月25日、2026年の春季労使交渉（春闘）で労働組合の賃上げ要求に対し1回目の労使交渉で満額回答した。3月18日の集中回答日を待たず結論を前倒しした格好だ。三菱自は
オートバックスセブンが、特定の製品やサービスに集中した“特化型店舗”を相次いで立ち上げている。2025年だけでカーオーディオがメインの拠点のほか、羽田空港内にインバウンド需要に対応した店舗を、中部と九
トランプ米大統領による相互関税が違憲とする米連邦最高裁の判決を受け、国内の自動車関連企業は状況を注視している。トランプ大統領は相互関税に代わる新たな関税を発動することを決め、先行きは不透明だ。すでに分
日産自動車は、2027年度の投入を目指して新型「スカイライン」の開発を急いでいる。開発では期間を最短30カ月へと大幅に短縮する新たなプロセスを取り入れる。日産の歴史や高い走行性能を体現するだけでなく、
日野自動車が参戦を続ける「ダカールラリー」。1991年の初参戦から今年で35年連続の完走を果たした。今回も駆動系トラブルなどが相次ぎ、販売会社のメカニック3人も懸命に整備に当たった。日野は4月から新会
いすゞ自動車は2月27日、都内で社長交代会見を開いた。4月1日付で代表取締役社長CEO（最高経営責任者）に就く山口真宏取締役専務執行役員は「専門性や多様な意見を束ね、現場の強みを最大限に引き出し、機動
カワサキモータースは2月27日、4月1日付で川崎重工業の金子剛史常務執行役員が社長兼最高経営責任者（CEO）に就任すると発表した。伊藤浩社長兼CEOは川崎重工の嘱託（非常勤）となる。社長交代は約4年ぶ
いすゞ自動車は2月27日、山口真宏取締役専務執行役員CSO（最高戦略責任者）が4月1日付けで社長に就任する人事を発表した。社長交代は2023年以来3年ぶり。南真介社長は6月の定時株主総会後、取締役から
ハーレーダビッドソンジャパン（HDJ、玉木一史社長、東京都新宿区）は、2026年モデルに消費税込みで150万円を切る価格の車種を設定した。2月20日に都内で開いた「2026年モデル日本プレミア・新戦略
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ビー・エム・ダブリュー（BMWジャパン、長谷川正敏社長、東京都港区）は2月26日、MINI（ミニ）のコンセプト車「ザ・スケッグ」を日本初公開した。アパレルなどを展開している豪の「デウス・エクス・マキナ
日刊自動車新聞が販売会社を対象に実施している新車の「受注動向調査」で、2026年1月は「悪い」「やや悪い」といった回答が多かった。物価高などで、店頭への客足が鈍っている。加えて、政府が「自動車税環境性
