カーボンニュートラル社会実現に向けて世界中の自動車メーカーが電気自動車（ＥＶ）シフトを本格化している。欧州委員会は２０３５年にハイブリッド車、プラグインハイブリッド車を含めて内燃機関を搭載する新車販売の禁止を打ち出したことで、ＥＶ普及のスピードアップも予想される。ＥＶのキーデバイスであるリチウムイオン電池を確実に調達し、低コスト化できるかが電動車時代を生き残るカギとなるだけに、電池を巡る動きが本格化している。
内製と電池メーカーとの両睨み
ＥＶ用電池の安定調達に向けて先行して手を打ってきたのがテスラだ。車載用電池の調達では当初、パナソニックに頼っていたテスラだが、その後、中国・寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）や韓国のＬＧ化学など、調達先を拡大している。自社でもドイツ・ベルリン近郊のブランデンブルク州に世界最大級の車載用電池工場を建設中だ。ＣＡＴＬとの車載用電池供給契約も２５年１２月まで延長することで合意している。
テスラは車載用電池の低コスト化にも手を打っている。単位容量当たりのコストを５６％引き下げた電池パックを開発して内製化する目標を掲げる。自動車各社のＥＶシフトによって車載用電池の需要が急増、コストが下がりにくくなるためだ。実際、ＥＶ用電池パックの価格は、１キロワット時当たり１５０ドル前後で下げ止まっている。
低コストの車載用電池を安定調達することがＥＶの競争力を左右するだけに電池の内製化と複数の電池メーカーとの取引拡大の両睨みで、競争力の高いＥＶを市場に安定的に供給する道を探る。
ＥＶで先行した電池対策でも着々と手を打ってきたテスラに対して、既存の自動車メーカーは、当初の想定を上回る早さでＥＶシフトを進めるため、電池の安定調達に奔走、スピードアップを図るため、電池メーカーとの連携も目立つ。
３０年にＥＶ専業メーカーになることを表明しているボルボ・カー・グループは、車載用電池を手がけるスタートアップのノースボルトと新たに合弁会社をスウェーデンに新設することで合意、年間最大５０ギガワット時の生産能力を持つ電池工場を欧州域内に新設し、２６年に生産開始する予定だ。合弁会社は研究開発センターを２２年に稼働して低コスト電池も開発する。ボルボは２４年からノースボルト・エットの電池工場から年間１５ギガワット時のバッテリーセルを調達することも検討している。
車載用電池に関して同じくノースボルトを頼りにしているのがフォルクスワーゲン（ＶＷ）グループだ。大胆なＥＶシフトを打ち出しているＶＷグループは３０年までに年間２４０ギガワット時の電池セル生産能力を確保する方針で、資本提携しているノースボルトとの合弁会社などを含めて、欧州に６つの電池工場を確保する計画だ。
ノースボルトはＶＷ、ボルボのほか、ＢＭＷなどからも車載用電池を大量受注しており、すでに２７０億ドル（約３兆円）を超える契約を結んでおり、欧州自動車メーカーからの期待を一身に受けている。
２５年までに電動化やソフトウエア開発に３００億ユーロ（約３兆９千億円）を投じる計画を発表したステランティスは３０年までに２６０ギガワット時のバッテリー生産能力を確保するため、欧米に５カ所のギガファクトリーを新設するとともに、ＣＡＴＬや比亜迪（ＢＹＤ）などの電池メーカーからも調達する。また、ステランティスは車載用電池のコストダウンも図る方針で、高価なニッケル・コバルトフリーの電池を開発するなどして２４年までに２０年比４０％減、３０年までにさらに２０％減を目指す目標も掲げる。
ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）はＬＧエナジーソリューションとの連携を強化して車載用電池を確保する。両社の電池製造の合弁会社アルティウム・セルズは、米国オハイオ州に車載用電池工場を建設中だが、テネシー州に２カ所目となる車載用電池セルの工場新設を決めた。
