ホンダは１４日、２０２１年３月期の最終利益が前年同期比４４・３％増の６５７４億円だったと発表した。３期ぶりの増益。新型コロナウイルス感染拡大や半導体供給不足などマイナス要因があったが、損失引当金の計上差に加え、販売費の抑制やコストダウン効果が収益を下支えした。２２年３月期の営業利益は米国と中国での販売増を見込み、２１年３月期実績と同水準を確保する。
売上収益は同１１・８％減の１３兆１７０５億円と、新型コロナ感染拡大の影響などを受けてすべての事業が振るわず、２期連続の減収となった。
一方、営業利益は販売費と一般管理費の抑制などに加え、金融事業でのクレジット損失引当金の計上差により、同４・２％増と４期ぶりの増益を確保した。営業利益率は５・０％と１９年度実績（４・２％）を上回った。
期中の四輪車販売実績は、１９年度比５・１％減の４５４万６千台と減少した。ただ、第３四半期時点での見通し（４５０万台）を超えた。国内と米国販売は前年度を下回ったが、中国は電動車ラインアップの拡充やＳＵＶ販売がけん引し過去最高の販売台数を記録した。
今期の営業利益見通しは、原材料価格の高騰や半導体供給不足の懸念などがあるものの、販売台数の増加や既存事業の盤石化により前年度と同等の６６００億円を計画する。
１４日にオンラインで会見した倉石誠司副社長は「感染症の影響による需要の減少や半導体供給不足の影響はあったものの、事業活動の見直しによる一般管理費の抑制などにより営業利益は前年度を上回った」と評価した。
