高炉の脱炭素化が急がれる
ＪＦＥスチールは、西日本製鉄所・倉敷地区（岡山県倉敷市）に新設を予定する大型電気炉で、２０２７年から自動車用鋼板や電磁鋼板の生産を開始する方針を示した。還元鉄を用いることで、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を高炉使用時より約５０％削減できる。稼働当初は年産約２００万㌧を見込む。自動車のライフサイクルアセスメント（ＬＣＡ）全体のＣＯ２削減にもつながるため、早期に安定生産できる体制構築を目指す。
８日に開いたカーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）戦略説明会内で北野嘉久社長が明かした。倉敷地区に導入を予定する電炉は、高速溶解などの独自技術と低炭素還元鉄を材料に用いることで「既存の高炉法に匹敵する高品質な鋼材を大量に生産できる」（北野社長）という。実現に向け、今年７月にはドバイの鉄鋼大手エミレーツスチールとの協業を発表、還元鉄を安定して調達できるサプライチェーン（供給網）構築を進めていく。
電炉では自動車用鋼板や電気自動車（ＥＶ）のモーターなどに用いられる電磁鋼板を生産する計画だ。汎用鋼材においては、すでに還元鉄を用いた生産技術が確立されているが、より高い品質が求められる高機能鋼材向けは「還元鉄を用いると電炉の生産性が落ちる可能性があり、超えるべきハードルは高い」（同）。実現できれば、この製法での生産は同社が初となる。安定して供給できる生産体制を構築し、将来的には他の製鉄所に配置する高炉も一部、電炉に切り替えていく考えだ。
