カー用品業界では２０２４年、カーナビゲーションシステムや車内アクセサリーなどの需要が高まりそうだ。コロナ禍以降、完成車の供給遅れが目立ったことで、中古車も〝タマ不足〟を招いた。新車と中古車の納期に影響したことで、車両購入時に合わせてニーズが高まる用品類の販売にも響いた。足元では車両販売も改善しており、用品市場も好転している。特に、単価が高く収益も見込めるカーナビの好調ぶりが、自動車用品小売業協会（ＡＰＡＲＡ、小林喜夫巳会長）の統計にも表れている。このままの状況が続けば、用品各社の業績が拡大する可能性が高い。
新商品では、タイヤが注目を浴びそうだ。水や温度などに応じて性質が変化するゴムを用いた市販製品が今秋に登場する予定。これまでにないコンセプトの製品の発売で、市販市場の関心も集まりそう。また、国内でもバス向けなどに市場投入され始めた電気自動車（ＥＶ）向けタイヤのラインアップ拡大も期待されそうだ。
このほか、２３年４月に義務化された送迎バスの幼児置き去り防止装置は用品業界の特需となったが、年度内にほぼすべての対象車両に装着される見通し。残り期間はわずかとなったものの、子どもの安全確保につなげるためにも追い込みの対応が求められる。
