「100年に一度」といわれる変革期を迎えた自動車業界に、デジタル化の波が押し寄せている。横浜市西区のパシフィコ横浜で開催の「人とくるまのテクノロジー展2023 YOKOHAMA」に出展したIT関連各社は、車の進化に必要なソフトウエアの開発を支援するなど、車両の電動化や自動運転に象徴される技術の新潮流への対応を急いでいる。
「SDV時代をリードする共創型モビリティサービス」。ITサービスを手がけるSCSKのブースにはこう掲げられていた。 同社は、ソフトウエアが車両の進化を主導するSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）時代のニーズに応え、車両開発やソフト開発などを支援するサービス群「QINeS（クインズ）」を展示。データや人工知能（AI）を駆使して材料開発を高速化するなど、さまざまな角度から車づくりを支える姿勢を強調している。車両開発では安全性能や環境性能の高度化に伴い、ソフトの役割も拡大している。自動車メーカーや部品メーカーでは複雑化するソフトの生産性向上と品質確保が大きな課題であり、そうした取り組みを支えるIT企業の存在感も増す方向にある。
自動運転システムの先行開発を効率化する取り組みで存在感を発揮しているのが、ソフト開発などを手がける両毛システムズ（群馬県桐生市）だ。ブースでは、同社が参画した経済産業省の補助事業の成果物「自動運転シミュレーター」のアピールに熱が入っていた。実車による試験を天候の変化や時間帯といったさまざまな条件で行うには手間と時間を要するが、無償公開するシミュレーターはこうした課題を解決。コンピューター上で自動運転システムの有効性が検証できる。
次世代車に不可欠なコネクテッド技術は、サイバー攻撃への対応が課題となっており、セキュリティー大手のトレンドマイクロもサービスの提案に熱が入る。同社は、台湾に構える自動車セキュリティー専門子会社のVicOne（ビックワン）を通じて、セキュリティー対策を強化する自動車メーカーや部品メーカーのニーズに対応。車のシステム監視からぜい弱性の管理まで一貫してサポートする体制を整えている。また、スマートフォンのような感覚で車にアプリを取り込むケースも増えており、ドライバーの個人情報などを狙ったサイバー犯罪の動きにも警戒する必要がある。ビックワンでは、アプリ利用者を守る新たなソリューションも展示会で初公開した。
富士経済の調査結果によると、乗用車と商用車を合わせた世界のコネクテッドカー市場は右肩上がりで推移している。CASE（コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化）への関連投資を追い風に、コネクテッドカーの新車販売台数は2035年に22年比で倍増の9230万台に達すると予測する。市場拡大に合わせてセキュリティーを含めたIT各社の活躍の場も増えそうだ。
（日刊電波新聞）
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