マツダが１２日、２０２４年３月期の営業利益が前年度比２６・８％増の１８００億円になりそうだと発表した。半導体不足が改善し生産台数が回復するほか、車両単価の改善で営業利益が増加する。売上高見通しは４兆５千億円と２期連続で過去最高を更新する。
２４年３月期の世界販売台数は１３０万台と前年度比１７・１％増を見込む。想定為替レートは１㌦＝１２８円（前期は１３６円）に設定した。為替変動が５１９億円の減益要因となるものの、台数の回復と単価の改善などが１２１５億円の増益要因となる。
２３年３月期は増収増益だった。原材料価格高騰が１７３５億円の減益要因となったものの、円安やコスト改善で打ち消した。６月で退任する丸本明社長は、過去５年で台当たり単価が９０万円アップした実績などを説明し、「稼ぐ力を着実に向上し、強い事業基盤に一歩近づくことができた」と総括した。
マツダが今後さらに収益性を高めるために重要な鍵を握るのが中国市場のテコ入れだ。日本メーカーはいずれも苦戦している中国だが、特にマツダは新商品が少なく、販売低迷が続いている。３月には「ＣＸ―５０」の受注を開始し、秋にはハイブリッド車を追加するなど新型車の投入で販売の拡大を図るほか、北米で取り組んできた販売網の再構築など好事例を生かし、中国事業の挽回を図る。
