APBが開発した全樹脂電池
次世代型リチウムイオン電池の開発などを手がけるＡＰＢ（堀江英明代表取締役、福井県越前市）は、サウジアラビアの国営石油会社であるサウジアラムコと全樹脂電池素材の共同開発で連携協定を締結したと発表した。両社は、全樹脂電池の大規模量産化を推進するとともに、性能を高めた次世代型の全樹脂電池の共同開発を検討する。
全樹脂電池はＡＰＢが開発した。リチウムイオン電池の集電体に使われる金属部品をすべて樹脂に置き換えて、発火リスクを低減し、従来品比で２倍以上の体積エネルギー密度があるなどの特性を持たせたという。電気自動車（ＥＶ）や再生可能エネルギー用蓄電池、データセンターなどへの搭載を想定する。２０２６年度の量産化を目指している。
