「風が吹けば桶屋が儲かる」は、一見すると全く関係ないところに影響が及ぶことを意味することわざだ。最近の事象に言い換えると「風が止むとテスラが儲かる」でどうだろうか。
コロナ禍＋さまざまな危機
原油価格の高騰が続いており、１４日にはＷＴＩの原油先物価格が７年５カ月ぶりに１バレル＝９５ドルを超え、１００ドルの大台に迫っている。これに伴って国内外でガソリン、軽油の価格が上昇しており、家計などにも大きな負担となり、各国政府も対策に乗り出している。
フランスではエネルギー価格の高騰を受けて、所得制限付きのインフレ手当を支給している。日本政府もガソリンの全国平均価格が１リットル当たり１７０円を超えたことから石油元売りに補助金を支給、卸価格の引き下げを促して小売り価格に反映させるという異例の政策の実施に踏み切った。しかし、ガソリン小売り価格の値上がりは続いており、焼け石に水だ。
原油価格が急騰している背景には複数の要因がある。２年前の新型コロナウイルス感染が拡大したことに伴う景気の減速で燃料需要が低迷。原油価格が下落したことを受けて産油国が協調減産を実施した。その後、コロナ禍後の経済回復を見込んで原油市況は急回復したものの、産油国が生産量を大幅に増やしていないことから需給がひっ迫して原油価格の上昇を招いた。
そこにスペインのエネルギー危機が重なった。風力発電による再生エネルギー大国のスペインだが、昨年夏、欧州の風が弱く、風力発電量が低調だった。スペインが天然ガスの調達量を増やしたことから原油や天然ガスなど、エネルギー価格の上昇に拍車がかかった。さらに原油生産量が世界３位のロシアが国境付近に軍を集結させていることによる「ウクライナ危機」もあってエネルギー価格は高騰を続けている。
欧州では、ガソリンの小売り価格が１リットル当たり１．７ユーロ（約２２０円）を突破している。消費者はクルマでの外出を控えるなどの対策をとっているのに加え、ガソリンや軽油を使用しない電気自動車（ＥＶ）を購入する動きも加速、ＥＶの販売が伸びている。
自動車メーカー各社が半導体などの部品調達難で自動車を減産している影響から欧州の自動車販売全体の需要は低調だが、ＥＶの販売台数は前年比６割増の１２２万台と大幅に増加し、ＥＶ販売比率が９．１％となった。中でもドイツの２１年の新車市場は前年比１０％減の２６２万台と前年を割り込んだものの、ＥＶ販売は同８３％増の３５万台となり、ＥＶ販売比率は前年の７％から１４％に倍増した。高速道路料金の減免など、ＥＶの優遇措置を設けているＥＶ大国のノルウェーに至っては２１年のＥＶ販売比率が６５％だった。
エネルギー価格の上昇で、ＥＶのエネルギーである電気料金も上昇しているものの、ガソリンや軽油ほどの価格上昇のインパクトはない。石油関連製品の価格上昇がＥＶ需要の追い風になっている面は否定できない。世界的にエネルギー価格が上昇していることから、ＥＶ市場の拡大は欧州以外でも進んでいる。
中国の２１年の新車市場は同３．８％増の２６２７万台だったのに対してＥＶ販売台数は同２・６倍の２９１万台と急増、ＥＶ販売比率が１１．１％と初めて１割を超えた。米国の２１年の全体の新車販売台数は同３．２％増の１４９３万台となったが、ＥＶが同８３％増の４３万台だった。ＥＶ販売比率は２．９％となり、前年より１．３ポイントアップした。日本の２１年のＥＶ販売比率は０．９％と依然として低いままだが、欧米、中国ではＥＶシフトが進んでいる。
