自動車業界は、自動運転、電動化、コネクテッドカー（つながる車）、シェアリングの頭文字をとった「CASE」と呼ばれる変革が加速しており、自動車各社はこれら先進技術の開発投資負担を強いられている。一方で、自動車や二輪車に関心を持たない層が増えており、モーターショーの来場者は低調だ。このため、自動車メーカーは億単位のコストがかかる割に、ビジネスに直結しないモーターショーへの出展を世界的に見直している。昨年のパリモーターショーには、VWや日産自動車、マツダ、ボルボ、FCAなどが出展しなかった。
自工会モーターショー特別委員会の長田准委員長（トヨタ自動車・国内販売事業本部副本部長）は、東京モーターショーはこれまで「四輪車、二輪車、部品で展開してきたが、これだけでは話題性や集客はできない。業界がモビリティ社会へモデルチェンジしているが、自動車業界だけではできない。さまざまな人と手を携えて次のモビリティ社会はこうなるというのを示していきたい」としており、今回の東京モーターショーが新時代のモーターショーの試金石となる。
来場目標は「（2年前の）前回の77万人を絶対に割らないようにしたい」（長田委員長）としており、その成果が注目される。
（野元 政宏）
