【上海＝福井友則】電気自動車（ＥＶ）大国の中国市場で、日本の自動車メーカーが手掛けるＥＶの存在感がじわりと増している。２３日に中国・上海で開幕した自動車ショー「オート上海２０２５」（上海国際自動車工業展覧会）では、トヨタ自動車やホンダ、マツダなどが現地合弁会社と共同開発した新型ＥＶを相次ぎ出品。日産自動車は、今月発売する新型ＥＶ「Ｎ７」で約５千台の予約受注を獲得。会場では各社首脳が中国市場における新型ＥＶの手応えを語った。とはいえ、中国の「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場の９割は現地メーカーが占めるだけに、日本メーカーの攻勢はまだ始まったばかりだ。
「価格発表前の予約注文だが手応えはある」―。２３日、同ショーで会見を開いた東風日産の関口勲総経理は、Ｎ７の中国市場の反響に顔をほころばせた。月内に発売予定のＮ７は、東風汽車との合弁を通じて開発した現地ＥＶ市場の戦略車だ。先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）は中国スタートアップのＭｏｍｅｎｔａ（モメンタ）製を採用するなど知能化技術でも現地化を加速させた。
ホンダも中国市場向けＥＶ「イエ」シリーズの第２弾「ＧＴ」に、モメンタと共同開発したＮＯＡ（ナビゲーション・オン・パイロット）を搭載する。人工知能（ＡＩ）では、こちらも現地ＡＩ新興のＤｅｅｐＳｅｅｋ（ディープシーク）を採用した。五十嵐雅行中国本部長は「中国はＮＯＡ技術がグローバルの中でも極めて速いスピードで進化し普及している」と述べ、現地の先進技術を積極的に採り入れる。
トヨタが初披露した「ｂＺ７」は広州汽車と広汽トヨタ、トヨタ知能電動車研究開発センターによる現地開発ＥＶだ。基本ソフト（ＯＳ）は華為技術（ファーウェイ）の「ハーモニックＯＳコックピット」を採用。ルーフには中国車でよく見かけるＬｉＤＡＲ（ライダー、レーダースキャナー）ユニットを搭載し、高度な運転支援を実現する。
トヨタは２２年に満を持して投入したＥＶ「ｂＺ４Ｘ」が中国市場で苦戦を強いられている。トヨタ中国現地法人の李暉総経理は現地向けＥＶについて「研究開発の主導権を日本から中国に移す」と話し、中国市場のニーズに即したＥＶの投入を急ぐ。
重慶長安汽車との協業によるＮＥＶの第２弾「ＥＺ―６０」を発表したマツダの毛籠勝弘社長は「世界で一番大きな市場において、パートナーとの協業に力を入れるのは当然重要なことだ」と話す。マツダの中国向けＮＥＶは、第１弾の「ＥＺ―６」とともにＥＶとプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を設定するのが特徴だ。マツダでは両モデルともにＰＨＶの販売比率が過半を超えるとみており、ＰＨＶで攻勢を強める現地新興メーカーに対抗する。
２４年の中国新車市場は、政府によるＮＥＶへの支援策が需要を支え、前年比４．５％増の３１４３万台だった。このうち、ＮＥＶ販売は同３５．５％増の１２８６万台で、新車市場の４割を超える。一方、日本メーカーは軒並み前年割れとなった。マツダの毛籠社長はＮＥＶの拡販で「今はボトムのところにいるが、これから上げていきたい」と意気込む。
