トーヨータイヤは中国工場を売却する。１４日、現地生産子会社の「通伊欧輪胎張家港（ＴＴＺ）」の株式のうち８６％を地場企業に譲渡すると発表した。現地生産に加え、中国での同社ブランドタイヤの販売も順次、終了する。これにより年間４０億円規模のコスト改善を見込む。約１５年にわたり展開してきた中国市場から事実上、撤退する。
現地で同社ブランドタイヤの販売を手掛けるリャオニン・ヘンダシェン・インベストメントにＴＴＺ株式の８６％を売却することを決め、基本合意書を締結した。２８日に株式譲渡契約も結び、６月３０日に実行する予定だ。譲渡価格は非公開。将来的には全ての株式を手放す。
同社は２０１０年にＴＴＺを設立し、１１年には米国に次いで２カ所目となる海外生産拠点として、乗用車・小型トラック用タイヤを生産する中国工場を稼働させた。年間２００万本を生産し、現地シェアを高める狙いだったが、地場系メーカーとの激しい価格競争で赤字が慢性化。近年は日本やアジア、豪州などへの輸出拠点として活用し、現地生産の意味合いが薄れていた。今後、同工場の生産分は日本とマレーシアでの生産に切り替える。
