ブリヂストンは、２０２６年度までの新中期経営計画でプレミアムタイヤ事業をグローバルで強化し、調整後営業利益で２３年比１．３倍の６４００億円、最重要指標とする投下資本利益率（ＲＯＩＣ）は１０％を目指す。タイヤの真円度を３割高める技術を世界の工場に導入する。ソリューション事業もプレミアムタイヤと組み合わせて展開し、外部環境の影響を受けにくい高収益体質を目指す。
市販タイヤの需要が伸び悩む中、乗用車用の高インチプレミアムタイヤは車両の大型化や電動化を背景に堅調に推移する見込み。同社は２６年に乗用車用の高インチ市販プレミアムタイヤの販売本数を２３年比１．４倍に増やすほか、採算基準を「ＲＯＩＣ５．５％」とし、未達のタイヤ事業をなくす。中国のトラック・バス用タイヤから撤退し、欧州では不採算品の削減と小売り事業の再編を急ぐ。
プレミアム戦略の中核を担うのが、タイヤを「薄く軽くまるく」作る設計基盤技術「エンライトン」だ。２６年には過半、３０年にほぼ全ての商品に搭載する。製造工程も進化させ、真円度を３０％高める成型技術を世界の２０工場に導入していく。タイヤの骨格部や補強ベルトを共有化するモジュール戦略「ＢＣＭＡ」を組み合わせ、接地面（トレッド）で差別化した独自製品を展開していく。ＢＣＭＡはコストと環境負荷の低減が期待できる。栃木工場のほか、タイ、スペイン、カナダの計４拠点をモデル工場とし、２６年に展開率５０％を目指す。
ソリューション事業は、３０年に総売上高の約４割にあたる２兆円を目指す。まずは２６年に調整後営業利益率８％を目指し、不採算サービスを取りやめる。プレミアムタイヤをベースに、摩耗や耐久性の予測技術、メンテナンス、接地面の貼り替え（リトレッド）などのサービスを組み合わせた、法人向け「モビリティテック事業」に力を入れる。
環境面では、最終年度に二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を１１年比５０％以上減、再生可能エネルギー比率７０％以上を目指す。タイヤ原材料に占める再生資源・再生可能資源（ＭＣＮ）の使用比率も５０年１００％に向け、２６年に３９％以上とする。
こうした戦略事業には、３年間で約１．４兆円の設備投資額の過半にあたる７８００億円を投じる。石橋秀一グローバルＣＥＯ（最高執行責任者）は「持続可能なソリューション企業を目指し、『最高の品質で社会に貢献』の使命は変わらない。これに沿って経営を進める」と語った。
