トヨタ自動車は、航続距離を２倍に延ばし、コストを２割下げた新型の車載電池を２０２６年発売の次世代電気自動車（ＥＶ）に搭載する。コストをさらに下げたバイポーラ（双極型）電池や全固体電池など３種類の新型電池も２８年までに実用化する。生産技術では、車体を一体成型する「ギガキャスト」を導入する。トヨタはＥＶ販売を３０年に３５０万とする目標を掲げる。このうち半数（１７０万台）を次世代ＥＶとする。
１２日までに東富士研究所（静岡県裾野市）で「テクニカルワークショップ２０２３」を開き、開発中の技術を報道関係者などに公開した。トヨタは、世界の国・地域で実効性の高い脱炭素化を進めるためパワートレインの全方位戦略を掲げている。今回は、ＥＶ開発組織「ＢＥＶファクトリー」と、水素関連事業を取りまとめる「水素ファクトリー」の先進技術を紹介した。
ＥＶ関連では、開発中の車載電池４種類を披露した。次世代ＥＶに搭載予定の「パフォーマンス版電池」はセル（単電池）の材料や形状を改良し、「ｂＺ４Ｘ」比で航続距離は２倍、コストは２割減、充電時間は世界トップ水準の２０分程度を実現するという。
また、ｂＺ４Ｘ用よりもコストを４割下げたバイポーラ型の「普及版」電池を２６～２７年に実用化する。ハイブリッド車（ＨＶ）で培ったバイポーラ型ニッケル水素電池の技術をリチウムイオン電池にも応用し、コバルトなどの三元系ではなく、リン酸鉄系（ＬＦＰ）の正極材も採用する。パフォーマンス版と普及版を融合させた電池も２８年までに実現する。ＨＶから採用する計画だった全固体電池は、課題だった長寿命化のメドがつき、ＥＶ向けを想定して２７～２８年の実用化を目指す。中嶋裕樹副社長は「エンジン同様に電池も多様な顧客ニーズに対応できる選択肢が必要だ」と語った。
生産技術では、これまでプレス部品を溶接などでつなぎ合わせていた前部や後部の車体を鋳造で一体成型するギガキャストを次世代ＥＶに採用する。この技術では米テスラが先行するが、トヨタは金型をモジュール（複合部品）化したことで生産性を２割高め、生産工程を半減させる。車両を自走させて搬送コンベアをなくすなどの工夫も採り入れ、設備投資を半減させる。
水素関連では、次世代ＦＣ（燃料電池）スタックを公開した。独自の計測・解析・予測技術を駆使し、セルの出力密度を現行モデル比で３割高め、コストは半減させるという。高圧水素タンクは円筒形以外の形状にも挑戦し、車両開発の自由度を高めていく。
