富士経済（清口正夫社長、東京都中央区）がまとめた車載ディスプレーパネルの市場予測によると、世界市場は２０２６年に２１年比２３・８％増の１２３億２３００万㌦（約１兆６６３６億円）を予想する。コックピットに先進的なデザインを取り入れる電気自動車（ＥＶ）の普及やヘッドアップディスプレー（ＨＵＤ）、電子ミラーなどによって車載ディスプレー市場が成長する。
２２年の車載ディスプレーパネルの世界市場は、２１年実績と比べて５・０％増の１０４億５３００万㌦（約１兆４１１２億円）に達する見通し。大型ディスプレー化や、ＥＶ向けに複数のパネルを組み合わせたディスプレーを搭載するケースが増える見込み。
ルノーが欧州市場で販売開始した新型ＥＶ「メガーヌＥ―ＴＥＣＨエレクトリック」には面積が７７４平方㌢㍍のＬ字型ディスプレー「オープンＲスクリーン」を搭載している。ダッシュボードに１２・３㌅のディスプレーとセンターコンソールに１２・０㌅の縦型ディスプレーを配置する。
また、メルセデス・ベンツはＥＶのフラッグシップモデル「ＥＱＳ」に全幅１４１㌢㍍ル、ディスプレー面積が約２４３０平方㌢㍍の「ハイパースクリーン」を採用した。
日本の自動車メーカーでは、ホンダの量産型ＥＶ「ホンダｅ」のインパネには５つのディスプレーが配置してある。また、ホンダと中国の東風汽車の合弁会社である東風ホンダのＥＶ「ｅ：ＮＳ１」には、１５・１㌅大型ディスプレーオーディオを搭載する。ＥＶの先進性を追求することもあって、大画面の車載ディスプレーを採用するケースが目立つ。
ディスプレーパネルの需要増加に伴って構成部材市場も成長する。市場予測では２６年に構成部材の世界市場が２１年実績と比べて４９・１％増となる８億６８００万㌦（約１１７２億円）に拡大すると予想する。
ディスプレーメーカー各社は、車載向けディスプレーニーズの多様化に対応するため、先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）のアラートなどを表示するＡＲ（拡張現実）ＨＵＤなどの開発を加速している。カーナビや、電子ミラーなど向けに新部材や新技術を開発して市場拡大をけん引する構えだ。
ジャパンディスプレイは、ディスプレー向けに新しい有機ＥＬ「イーリープ」を開発した。従来品に比べ省電力で、デザインの自由度も高めた。統合コックピットやＨＵＤなどでの活用を想定しており、自動車メーカーや部品メーカーへの売り込みを本格化している。マクセルはサイズを約半分に小型化した「ネオＨＵＤ」を開発した。搭載スペースが限られる軽自動車やスポーツカーへの採用を見込む。
製品の供給体制を拡充する動きもある。ＨＵＤの旺盛な需要に対応するため、日本精機はポーランドに工場を新設した。
車載ディスプレーのパネルにスマートフォン（スマホ）と同様の操作感を求めるニーズも高まっている。富士経済はスマホで実用化している静電容量式タッチパネルが今後、車載向けにも採用が拡大すると予想する。２６年の車載ディスプレー用静電容量式タッチパネルの世界市場は２１年比７４・５％増の２９億８５００万㌦（約４０２９億円）と予測する。次世代自動車のトレンドであるＥＶや自動運転車では、乗員に提供する情報量が増える。このため、車載ディスプレーや構成部材の世界市場は今後も成長する見通し。
