取材に応じるガイトン社長

 【カリフォルニア州アーバイン=織部泰】マツダの北米法人マツダノースアメリカンオペレーションズ(MNAO)のジェフリー・エイチ・ガイトン社長(マツダ専務執行役員)は8日(現地時間)に日刊自動車新聞などの取材に応じ、2022年の米国新車販売について「40万台を目指したい」と語った。前年比で約20%増となる。マツダの米国販売は16年から開始したブランド価値経営に基づく販売網改革の効果などから20、21年には増加した。今年1月に生産を開始した新型SUV「CX―50」の投入効果などにより3年連続の増加を狙う。

 マツダにとって米国は主力市場の一つで、25年には45万台以上を販売する計画を掲げている。21年は前年比19・2%増の33万2756台だった。

 トヨタ自動車と共同で新工場「マツダ・トヨタ・マニュファクチャリングUSA」(MTMUS、アラバマ州ハンツビル市)を立ち上げ、今年1月からCX―50の現地生産を開始した。ガイトン社長は「CX―50はユーザーの反応が良く、需要拡大を期待している」と語った。数年内にラージ商品群の「CX―90」と「CX―70」の投入も予定しており、新型車効果による販売拡大を目指す。

 一方で、半導体不足や物流網の混乱などで生産への影響もあり、在庫不足といった課題も抱える。販売店には2、3カ月先の供給台数の見通しをより詳細に伝えるなど連携を深めていく。

 販売網改革では23年3月には米国の550店舗中290店舗が「新世代店舗」に切り替わる見通し。進ちょく中の73店舗を含めると、米国の総販売台数に占める新世代店舗の販売台数の割合は90%以上に達する。