ホンダは９日、２０２２年３月期の営業利益が前回決算発表時（２１年１１月）の予想を１４００億円上回る８千億円になりそうだと発表した。当期純利益見通しも前回予想比で１１５０億円多い６７００億円に引き上げる。半導体を含む部品不足や原材料が高騰するなか、品質関連費用の減少や経費、インセンティブの抑制で利益を上積みし、前回予想から一転して増益見通しとなった。
４～１２月期の販売台数は、部品不足や半導体の影響を受けて３００万台と前年同期比１２・４％減少した一方、コストダウンや為替影響などで前年同期比５０・３％増となる６７１６億円の営業利益を確保した。
マレーシアの洪水などの影響があるものの、半導体不足が回復傾向にあるため、通期の四輪車販売計画は、４２０万台で据え置いた。一方、連結売上台数は６万台少ない２４６万５千台に下方修正し、売上高の予想も引き下げた。ただ、品質関連費用の減少や経費の抑制で販売費および一般管理費が１１１０億円の増益要因となったほか、円安の影響で１００億円、研究開発費の減少で１６０億円の増益効果などがあったため、営業利益を大幅に修正した。
他社と比べ、半導体不足の影響が大きく、前回決算発表時には減益見通しを公表していたホンダ。倉石誠司副社長は「半導体の供給不足は全世界横断での在庫アロケーションや代替部品への切り替えなどで前回決算時から改善できた。原材料価格高騰など厳しい事業環境は続くが、収益体質を一層強化する」と述べた。
