2021年の新車販売台数は、登録車と軽自動車の合計で前年比3・3%減の444万8340台となり、2011年以来の450万台割れとなった。半導体不足や海外生産部品の調達難などによる自動車メーカーの減産が響き、コロナ禍で大幅に落ち込んだ20年の台数も下回った。メーカー各社が挽回生産への準備を進めてはいるものの、12月も2桁減となるなど振るわなかった。

 年間販売台数が前年を下回るのは3年連続。ブランド別にみると、国内13ブランドのうち三菱自動車とレクサスを除く11ブランドが前年割れとなった。年中盤まで生産調整が比較的少なかったトヨタのシェアは、前年比0・4㌽増の32・0%となり、2年連続の30%超え。2番手には2年連続でスズキが入り、同3・6%減の60万8379台だった。

 日本自動車販売協会連合会(自販連、加藤和夫会長)が5日発表した登録車の21年新車販売台数は、同2・9%減の279万5818台と4年連続で前年を割り込んだ。300万台割れとなるのは2年連続で、280万台を下回るのは、東日本大震災が発生した11年以来10年ぶりだ。1968年の統計開始以降では、4番目に少ない低水準となった。

 全国軽自動車協会連合会(全軽自協、赤間俊一会長)がまとめた軽新車販売台数は、同3・8%減の165万2522台となり、3年連続のマイナスだった。170万台を下回ったのは2011年以来。軽市場をけん引するスーパーハイトワゴンを中心に供給量が低迷し、新規届け出台数の落ち込みにつながった。

 12月実績は、登録車と軽を合わせて前年同月比11・4%減の33万6442台。7月以降は6カ月連続で前年同月を下回った。2桁減は4カ月連続。内訳は、登録車が同10・2%減の21万8782台と4カ月連続で減少。軽は同13・6%減の11万7660台で、7カ月連続のマイナスとなった。