３Ｄメタルプリンターを用いた部品
日本ミシュランタイヤ（須藤元社長、東京都新宿区）は、群馬県内の企業グループとともに「群馬積層造形プラットフォーム」を７月に設立すると発表した。日本ミシュランタイヤが持つ３Ｄメタルプリンターを活用して、デジタルものづくりができる人材の育成や新たな産業創出を狙う。２０２２年春に本格稼働を目指す。
３Ｄメタルプリンターはミシュランと設備機器の設計開発・製造などを手がける仏フィブの合弁会社アダップの設備を日本ミシュランタイヤの太田サイト（群馬県太田市）に設置し、日本ミシュランタイヤの教育プログラムや運用のノウハウを同プラットフォーム参加企業に提供する。２２年春以降に、参加企業や大学への教育プログラムの提供を開始する。また、３Ｄメタルプリンター技術の実用化に向けたコンサルティングや共同開発メンバーサロンなどを開く予定。
自動車業界ではＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）などによる技術革新が進んでいる。群馬県内には、自動車関連部品メーカーなどが集積しており、こうした変革期への対応として同プラットフォームを活用し、技術向上や人材育成に活用する。
同プラットフォームの設立は昨年８月から県内の自治体や企業、ジェトロなどが準備を進めてきた。３Ｄメタルプリンターは設備費用が高額かつ指導者が少ないことが課題で「１企業で手が出せないのが現状」（ジェトロ群馬の柴原友範所長）。県内企業が連携することにより設備活用や３Ｄプリンター関連の人材育成のハードルが下がる。
現時点で日本ミシュランタイヤのほか、自動車の内外装部品を手がける、しげる工業や車体骨格部品メーカーの東亜工業など地元企業８社が同プラットフォームに参加している。
