日産自動車は１９日、中国のリチウムイオン電池メーカーのＳｕｎｗｏｄａ（サンウォダ）と「ｅパワー」に搭載する次世代バッテリーについて共同開発を開始することで合意したと発表した。２０２０年末までの最終合意を目指す。共同開発するバッテリーの生産技術の開発も検討する。日産は２３年度までにｅパワーを含む電動車の年間販売台数を１００万台以上に引き上げる計画。バッテリーのサプライヤーとの取引関係を拡大し、電動車生産の増加に備える。

　サンウォダは１９９７年に設立された中国深圳市の電池メーカー。携帯電話やパソコンなどの民生用のほか、車載用では浙江吉利控股集団などに納入実績がある。２０１９年３月には合計１２０億元を投じて南京市に３０㌐㍗時のバッテリー工場を設置することも発表。日産は技術力や供給力を踏まえ、新たにサンウォダをサプライヤーに加える方針を決めた。

　現行の「ノート」や「セレナ」に搭載するｅパワー用のバッテリーはパナソニック製だった。日産は電動パワートレインの搭載車種を拡充するとともに生産台数を増やす過程で、電池の複数社購買を進めており、ＥＶ用の電池では「リーフ」に採用するエンビジョンＡＥＳＣグループ（旧オートモーティブ・エナジー・サプライ）に加え、中国のＣＡＴＬからの採用を拡大している。