中国の広州汽車は、電気自動車（ＥＶ）の次世代技術とされる全固体電池を２０２６年にアイオンブランドの高性能ＥＶ「ハイパー」に搭載して実用化する計画を発表した。フル充電当たりの航続距離は１千㌔㍍を超える見通し。全固体電池は中国のＥＶメーカー各社のほか、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダといった日本メーカー各社も実用化する計画で、開発競争が激化している。
広州汽車が１２日に先進技術を公開する「ＧＡＣテックディ２０２４」で全固体電池を量産する製造技術を確立したことを明らかにした。
電池のセル容量は３０㌂時。新材料の正極材やスポンジシリコン負極技術の採用などで、電池セルのエネルギー密度を現在の液体系リチウムイオン電池の高容量品比で５０％以上向上する１㌔㌘当たり４００㍗時以上を達成した。今後、自動車向けに安全性などの研究開発を進めるとともに、量産体制を整える。全固体電池を本格量産した場合、液体電解質の電池工場と比べて製造コストを３５％以上削減できるという。
