２０１８年３月期の連結売上高で１兆円超えを達成した日本精工。ただ、その後は電動車シフトやコロナ禍などで売り上げが低迷する。再成長に向け、ステアリング事業ではフォルクスワ―ゲン（ＶＷ）との協業を決め、電動化対応では電動油圧ブレーキシステム用ボールねじをはじめとした新製品をそろえた。現行の中期経営計画「ＭＴＰ２０２６」で１兆円企業への復活を目指す。
１８年度を最終年度とする第５次中計期間中に初めて売上高１兆円を超えた。１６年３月期の売上高は９７５３億円。同年１１月には１００周年を迎えるなど、売上高１兆円達成は悲願だった。内山俊弘社長（当時）は達成に向け、自動車分野で「軸受けやＡＴ（自動変速機）関連部品では要素技術を磨き上げ、他社との差別化を図る」と意欲を示していた。一方で「下流アシストＥＰＳや電動ブレーキブースター用ボールねじなど、新分野の開発に注力し、能動的に提案していく」と電動化時代の事業方針を語った。
第５次中計の最終年度となった１９年３月期連結売上高は９９１４億円、営業利益は７９３億円、ＲＯＥ（自己資本利益率）１０・４％で着地したが、期中の１８年３月期には１兆２０３億円の連結売上高を達成した。ＡＴ関連製品の旺盛な需要に支えられたほか、産業機械用部品も大台超えのけん引役となった。
一方、ステアリング事業の主力製品であるコラム式ＥＰＳ（電動パワーステアリング）は、先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）や車重が重い電気自動車（ＥＶ）など電動車の普及で出力特性に優れる下流アシストＥＰＳが台頭し、競争力が低下。ステアリング事業の立て直しと再成長が課題に挙がった。
１９年５月に第６次中計を発表後、同社はＶＷとステアリング事業における協業で合意した。２１年３月にはＶＷのＥＶ用モジュラープラットフォーム「ＭＥＢ」向けシングルピニオンＥＰＳの発表にこぎつけた。
ステアリング事業のテコ入れは、内山社長から市井明俊社長へと引き継がれる。市井社長は「（ステアリング事業の再成長に向けて）パートナーを探すことは重要で、ＶＷもその１社。他にも技術開発分野を含めてパートナーが必要だ」とし、独ティッセンクルップやジャパン・インダストリアル・ソリューションズ（ＪＩＳ）など複数社と精力的に協議を重ねた。
現行の中計「ＭＴＰ２０２６」では「ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）経営」「経営資源の強化」「収益を伴う成長」の３本柱で新しい姿の１兆円企業を目指す。２７年３月期に売上高１兆円以上、営業利益１千億円、ＲＯＥ１０％が業績目標だ。
自動車事業では、引き続きステアリング事業の競争力強化を急ぐとともに、電動車向け製品による軸受け事業の売り上げ拡大に力を入れる。成果は出始めており、軸受け事業では、２６年度までに１千万本の受注を目指していた電動ブレーキブースター用ボールねじの目標達成が視野に入った。ｅアクスル向け第６世代「低フリクション円すいころ軸受」の引き合いも増えている。
２４年度は現行中計の折り返し地点だ。２６年度の売上高１兆円以上を実現する上で勝負の年と言えそうだ。
