トヨタ自動車は、２０２６年に発売する次世代型の電気自動車（ＥＶ）に新たな電子プラットフォーム（ＰＦ）を搭載する。ＥＶ用に最適化した電子ＰＦと車載基本ソフト（ＯＳ）「アリーン」を組み合わせてＥＶの性能や機能を一気に高める。電子ＰＦの実装に向け、電子部品や電子制御ユニット（ＥＣＵ）を担うデンソーとの新組織も立ち上げる。トヨタで年間１千万台、協業先を含めると１５００万台近い事業規模も生かし、ソフトが自動車の性能を主導するＳＤＶ（ソフトウエア・デファインド・ビークル）領域で先行する米テスラなどＥＶ専業メーカーを本格的に追い上げる。
トヨタは２５年にアリーンを実用化し、まずは同年に投入予定の新型ＳＵＶに搭載する計画だ。新型ＳＵＶは、ＥＶをはじめプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）など複数のパワートレインが選択可能な「マルチパスウェイプラットフォーム」が開発ベースだ。次いでゼロから車両設計を見直した２６年の次世代ＥＶにフルスペック版のアリーンを搭載する。車載ＯＳの機能や車両コストなどを左右する電子ＰＦについても、アリーンの導入に合わせ、それぞれ最適化したシステムを導入する。
車載ＯＳや電子ＰＦは、これまでの先行開発から量産開発へとシフトすることになる。このため、社内外に分散する関連部署を一体化する組織改革を１０月１日付で行う。先進安全や制御系のソフト関連の「クルマ開発センター」と、車外につながる機能やサービスを担当する「コネクティッドカンパニー」を一部集約して「デジタルソフト開発センター」を新設。センター長はミッドサイズビークルカンパニーの皿田明弘チーフエンジニアが就き、副センター長にはデンソーＣＴＯ（最高技術責任者）の加藤良文経営役員を招へいする。
また、アリーンＯＳを手がける子会社のウーブン・バイ・トヨタＣＥＯ（最高経営責任者）にはデンソー出身でジェイクワッドダイナミクスの隈部肇社長が就き、トヨタとデンソー、ウーブンの３社連携を強化する。
トヨタ幹部は「新組織に情報を集約し、アリーンＯＳを遅れることなく実装する」と話す。段階的に電子化が進んだ自動車は、エンジンやブレーキなど機能ごとにＥＣＵとソフトを搭載し、運動神経に相当するワイヤーハーネスが複雑につながり車両を制御している。車載ＯＳの機能を最大化したり、開発費や車両コストを抑えていくには、バラバラに進化してきた各機能を整理・階層化してシステム間の連携をスムーズにする必要がある。
車載ＯＳで新たな商品価値を提供するＳＤＶでは、テスラや比亜迪（ＢＹＤ）などのＥＶ専業や新興メーカーが先行した。トヨタもアリーンと次世代電子ＰＦの実装を急ぎ、車両の競争力を一気に高めて電動車シフトで新たな攻勢をかける。
