マツダなどの自動車メーカー５社と大手部品メーカー５社は２４日、モデルベース開発（ＭＢＤ）の普及拡大を図るため「ＭＢＤ推進センター」を発足したと発表した。自動車のシステム開発などの効率化や開発期間を短縮できるＭＢＤを、中小の部品メーカーにも普及させるため、大学・研究機関とも連携して、モデルに関するルールを標準化し、国内自動車産業全体の競争力強化を図る。
ＭＢＤは、コンピューター上の「モデル」を活用してシミュレーションする開発手法で、実際の試作部品を製造する前に、性能などを確認できるため、開発の手戻りを減らし、部品の試作やテストにかかる時間と手間の大幅な短縮や削減ができる。電動化や先進運転支援技術によって、自動車メーカーの開発領域が拡大する中、部品メーカーでＭＢＤが普及すれば自動車メーカーは開発期間の短縮や開発工数を削減できる。
ＭＢＤ推進センターは、国内自動車関連企業にＭＢＤの普及を図るため、経済産業省が２０１５年に設置した「自動車産業におけるモデル利用のあり方に関する研究会」がまとめた施策について民間が主導する形で実行する。
トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、マツダ、スバルの計５社の自動車メーカーと、アイシン、ジヤトコ、デンソー、パナソニック、三菱電機の部品メーカー５社が運営会員。１０社に加えて、２４日時点でサプライヤーやツールベンダーなど、３３社が参画する。
事務局は日本自動車研究所に置く。
