スバルの米国法人は、電気自動車（ＥＶ）「ソルテラ」を大幅改良し、今秋に発売すると正式発表した。電池容量を増やし、１充電当たりの航続可能距離も延ばしつつ、最廉価モデルの価格は改良前の３万８４９５ドル（約５７０万円）を維持した。環境規制やＥＶへの優遇策が見直される米国の販売動向が注目される。
改良モデルの投入は、４月のニューヨークモーターショーで予告していた。電池容量を約２キロワット時増やした７４．７キロワット時のリチウムイオン電池を搭載。全輪駆動ながら、１回の充電で最大２８８マイル（約４６３キロメートル）を走行できる。充電はテスラのＮＡＣＳ規格に対応する。４グレード展開で、上位モデルでは最高出力３３８馬力を発揮する。内外装も一新した。
スバルは２０２６年末までに４車種のＥＶをトヨタ自動車と組んで投入し、２８年には自社開発車を含めて８車種へ増やす計画だが、大崎篤社長は８月の決算説明会で「この先、どうするかは検討している最中だ」と見直しの可能性に言及している。３０年に世界販売の半数（６０万台）をＥＶとする計画は「３０年以降」へとすでに先送りした。
計画見直しの背景には、トランプ米政権の環境規制の見直しがある。７月に成立した「０ＢＢＢ法」では、ＥＶの新車購入に対する最大７５００ドル（約１１０万円）の税額控除は９月末で打ち切られ、企業平均燃費基準（ＣＡＦＥ）未達時の罰金も撤廃された。こうした規制見直しを受け、国内外の自動車メーカーはＥＶ戦略の見直しを急いでいる。
スバルの北米向けＥＶは日本から輸出されており、追加関税の影響も無視できない。ただ、発表済みのＥＶ「トレイルシーカー」「アンチャーテッド」の２車種は今のところ、２６年の発売を予定する。
