独立行政法人労働政策研究・研修機構（藤村博之理事長）が公表した調査から、企業の多くがデジタル人材を十分に確保できていないことが分かった。人手不足に加え、デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）の進展に伴うニーズの拡大もあり、デジタル技術に長けた人材の争奪は激しさを増している。各社は待遇改善などを通じて魅力を発信し、採用・定着につなげようとしてい…