日本の大手自動車メーカー３社による２０２４年の国・地域別電動車販売がまとまった。トヨタ自動車は販売全体の４割以上を電動車が占め、ホンダも２割超、日産自動車もおよそ１５％が電動車だった。世界的な燃料高を背景に燃費改善効果の高いハイブリッド車（ＨＶ）が販売を伸ばすほか、電気自動車（ＥＶ）も新型車効果で増加した。一方、「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場の価格競争が再燃する中国は各社とも苦戦が続く。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の勢力図はまだ固まっていない。
ＨＶ、ＥＶ、ＰＨＶ、燃料電池車（ＦＣＶ）の販売実績をまとめた。世界販売に占める電動車比率はトヨタが４４．６％（前年比８．９㌽増）、ホンダが２２．８％（同１．２㌽増）だった。
特にＨＶの好調が続く。トヨタの場合、２４年の世界販売は前年比１．４％減だったが、電動車は同２３．２％増加した。このうち９割以上がＨＶ（マイルド式含む）で、ＮＥＶ比率が４割を超す中国でも販売を伸ばした。ホンダも、北米で「シビック」「ＣＲ―Ｖ」、国内でも「フリード」などのＨＶが好調だ。青山真二副社長は「手頃な価格でバリエーションも増え、ＨＶが選ばれているのは間違いなく事実だ。来年度はもうワンランク上がり、グローバルで１００万台を超えるのが今の見立てだ」と話す。
ＥＶも台数自体は増加している。トヨタはレクサス「ＲＺ」などを扱う北米でＥＶ販売を前年比で８割増やした。ホンダもゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との共同開発車「プロローグ」などで販売が増えた。目立った新型車の投入がなかった日産のＥＶ世界販売は同７．３％減少した。ＥＶ販売はインセンティブ（販売奨励金）に頼る部分も大きく、収益貢献はまだ先の話だ。
ＰＨＶ市場は特に中国で急拡大しており、２４年の新車販売（輸出含む）は前年比で２倍近く（約１．８倍の約５１４万台）に伸びた。ただ、日本の３社は車種数が少ないこともあり、いずれも前年を下回った。現地のＮＥＶ市場はおよそ９割を地場ブランドが占め「中国市場特有の難しさがある」（マツダのジェフリー・エイチ・ガイトン専務執行役員）という。ＨＶとＥＶの中間的な特徴を持つＰＨＶは、国ごとに目安が異なるＥＶ航続距離と価格をどうバランスさせるかもカギになる。
触媒担体大手、日本ガイシの小林茂社長は、ＥＶの普及ペースを「５年くらいセットバックしたような感じ」と話す。主要国の環境規制が厳しくなる３０年頃に向け、徐々にＥＶ販売が伸びるとの見立てが一般的だが、足元のＨＶ需要は根強い。今後は中国以外でも市場ニーズがＨＶからＰＨＶへ移るかどうかや、日本勢がＰＨＶでも国際競争力を保てるかが注目点と言えそうだ。
