ホンダは１月３０日、４月１日付の組織改正を発表した。電気自動車（ＥＶ）と内燃機関（ＩＣＥ）で分離している開発機能や営業機能を統合する。同社は、出遅れていたＥＶの開発や事業化のスピードを早めるため、２３年度にＥＶやソフトウエア・デファインド・ビークル（ＳＤＶ）関連の機能を独立させていた。
次世代ＥＶ商品群「ゼロ」の開発にめどをつけるなど「電動化時代を勝ち抜く足場固めができた」（ホンダ）と判断。ＥＶでの技術をハイブリッド車（ＨＶ）などＩＣＥ車にも積極展開し、全社的な競争力向上を図る。
組織改正では、電動事業開発本部でＥＶなどの事業や商品戦略を担う「四輪事業戦略統括部」と「ＳＤＶ事業開発統括部」を、現在は内燃機能のみの営業や開発を行う「四輪事業本部」に統合する。事業企画やデジタルサービス、顧客体験価値の向上を一気通貫で行えるようにする。
また、四輪事業本部にある内燃機関の開発機能と電動事業本部にあるＥＶの開発機能を、新たに設置する「四輪開発本部」に集約する。分散していたリソースを統合し、品質やコスト、開発プロセスなどの強化を図る。二輪・パワープロダクツ事業でも電動車とＩＣＥ車の機能をまとめる。
