過去最大の規模で３月５～７日までの３日間、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催された「第２１回 国際オートアフターマーケットＥＸＰＯ（ＩＡＡＥ）２０２４」には、国内外から４１８社・団体が補修部品やリサイクルパーツ、整備関連機器などを出展した。３日間合計で１万７０９７人が来場し、最新の整備関連機器などに対する関心の高さを示した。
２０２４年の整備業界は、３月末に特定整備制度の経過措置が終了、１０月にはＯＢＤ（車載式故障診断装置）検査が始まるなど、大きな転換点を迎える。これを見据えて今回のＩＡＡＥには「検査用スキャンツール実演コーナー」が新設されたほか、スキャンツール（外部故障診断機）メーカーの出展が目立った。
実際のアプリを使用したスキャンツールのデモンストレーションには、整備事業者と見られる多くの来場者が足を運んでいた。ただ、関心の高さとは裏腹に、２３年秋に始まったＯＢＤ検査のプレ運用は指定整備工場の実施率が伸び悩んでおり、スムーズに新しい制度に移行できるか、課題を残している。
特定整備制度の経過措置の終了で、４月以降は先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）などに使用するセンサーなどの機能を調整する電子制御装置整備を実行する場合、認証が必須となる。業界が慢性的な人手不足の状態にある中で、手間と時間がかかるエーミング（機能調整）作業は整備事業者の悩みの種になっている。カメラを読み込ませる標的や、レーダーを反射させるリフレクターなどのターゲットの位置決め作業などが効率化のネックだ。
こうした中、イヤサカ（今井祥隆社長、東京都文京区）は、拡張現実（ＡＲ）を使う作業支援アプリ「楽々エーミング」に追加した後方車両の接近を検知する「ブラインドスポットモニター」への対応を紹介した。ターゲットの設置に必要な角度も容易に調整できるようにした。
部品メーカーのニフコは、カメラと３次元マーカーを使ってターゲットの位置決めを支援するソリューションを参考展示した。同社は自動車部品事業の知見で、金属によるミリ波レーダーの反射を防ぐ電磁波吸収パネルを手がけている。自社が保有する技術を活用して、顕在化している整備工場の困りごとの解決につながる製品・サービスの開発を進める。
同じく部品メーカーでは、アイシンが開発中の「出張整備ビークルコンセプト」を展示した。現場に出張して軽整備することを想定し、トヨタ自動車の「ハイエース」ベースのコンセプトカーに、タイヤチェンジャー、ホイールバランサーを搭載する。動力源としてリチウムイオン電池とモーターを使用、住宅街などへの出張も想定して周辺環境にも配慮する。整備事業者のニーズを確認しながら、実用化を視野に入れる。
ＡＤＡＳや車両重量が重たい電気自動車（ＥＶ）の普及に伴ってアライメント計測の重要性が再認識され、作業の効率化につながる提案が本格化している。安全自動車（中谷宗平社長、東京都港区）は、非接触式ホイールアライメントテスター「アルゴス」を展示した。カメラ搭載の４本の柱に囲まれた測定エリアに車両を止めると、トー・キャンバー角を自動測定する。ステアリングを切るとキャスター角などの自動測定も可能で、治具を使う方式に比べて短時間で作業を完了できる。中国のスマートセーフも、非接触式ホイールアライメントテスター「ＷＡ９１３」を展示した。整備用リフトに持ち運び可能な磁石付きセンサーで固定すれば準備が完了する。国内では代理店のアルティア（浜本雅夫社長、東京都中央区）が今春から夏にかけて販売開始する予定だ。
また、本格的な普及が見込まれるＥＶのアフターサービスとして、電源機器などを手がけるオリジンが、電欠で動けなくなったＥＶの救援に使う可搬型ＥＶ充放電器「ＰＯＣＨＡ（ポチャ）Ｖ２Ｖ」と蓄電池「ポチャＬｉＢ」を展示した。最寄りの充電ステーションまで自走できる１５㌔㍍分の電力供給を想定する。ＥＶ同士の場合、約１５分で給電できる。可搬タイプのため、レッカー車だけではなく、ＥＶの乗用車や軽商用バンなどでの輸送も可能だ。
ＩＡＡＥ２０２４では整備や板金、部品・用品、業務支援システムなど多岐にわたるアフターマーケット分野の企業・団体が出展した。海外からは前年の約３倍となる２００を超える企業・団体が参加した。セミナーは出展企業のプレゼンテーションを含む合計４９本を実施した。
（村上 貴規）
