旭硝子財団（瀬谷博道理事長）は、第１８回「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」の調査結果を発表した。同調査において人類存続の危機に対する認識を時刻に例える“環境危機時計”は、昨年から１１分後退し、９時２２分に改善した。環境問題への理解が高いとされる米国オバマ政権の誕生が危機時計の後退に寄与したものと見られる。ただ、今回の危機時計も“極めて…