トヨタ自動車の子会社ウーブン・プラネット・ホールディングス傘下のウーブン・アルファといすゞ自動車、日野自動車は８日、自動地図生成プラットフォーム（ＡＭＰ）の活用に向けた検討を開始すると発表した。更新頻度が高く、高精度で低コスト化を実現するＡＭＰの適用範囲を小型トラックを中心とした領域へと広げ、自動運転技術を活用した物流の効率化に貢献する。
ウーブン・アルファが開発するＡＭＰは、センサーを通じて車から得られる情報と、衛星画像のデータを組み合わせて高精度地図を生成し、クラウドを通じて提供するオープンなプラットフォーム。道路上の車線や道路標識、信号などの位置情報に加え、カーブなどの道路形状も含まれる。こうした詳細な情報の更新頻度を高めることで、より精度を高めることができる。
自動運転の実現には高精度地図が欠かせない。トヨタは自社製品の開発を中心にＡＭＰを活用してきたが、今回いすゞと日野もＡＭＰの活用に向けた検討を進めることで合意した。小型トラックを軸に、自動運転や先進運転支援技術を通じた高効率な物流の実現を目指す。
