燃料電池車（ＦＣＶ）の実用化に向けて商用車メーカーの提携が加速している。「究極のエコカー」と呼ばれ、一部の大手自動車メーカーは２０１０年初頭には一般的なクルマとして普及すると予想していたが、水素燃料インフラが整備されていないことや、高い車両価格などがネックとなってまったく普及していないＦＣＶ。乗用車よりは普及のハードルが低い商用車分野で活路を見出そうと提携が拡大しているものの、「狭い世界」だけに差別化が難しくなりそうだ。
新型コロナウイルスの感染拡大で、世界中の自動車メーカーが工場の稼働停止や需要減少に直面して、先が見通せない状況に困惑する中、４月２１日に商用車業界を驚かせる提携が発表された。中大型トラック市場で世界トップのダイムラートラックと、同２位のボルボ・グループ（ボルボトラック）が燃料電池分野で提携することで合意した。両社は大型車両用のＦＣシステムを開発・量産するため、折半出資の合弁会社を設立して２０年代後半には長距離輸送できるＦＣシステムを搭載した大型商用車の実用化を目指す。
ダイムラートラックとボルボトラックは欧州を中心とする大型トラック市場でトップを争うライバル同士。その２社がＦＣ領域限定ながら手を組むことにした。ダイムラートラックのマーティン・ダウム会長は「重量物の積載と長距離走行に対応するトラックにとって燃料電池は一つの重要な回答。ボルボ・グループとの合弁事業は燃料電池トラックとバスの普及を実現するマイルストーンとなる」とコメントしている。
ＦＣＶは水素と酸素を燃料電池システムで化学反応させ、発電した電力を使ってモーターを駆動する電動車両の一種だ。燃料は水素で、走行中に発生するのは水（水蒸気）のみ。二酸化炭素（ＣＯ２）のほか、窒素酸化物、粒子状物質などの有害物資の排出がゼロなため、究極のエコカーとも呼ばれる。電気自動車（ＥＶ）と異なって６００～７００㌔㍍の航続距離を確保でき、燃料供給も短時間で可能だ。それでも普及していないのは、燃料である水素を供給する水素ステーションが不足していることや、ＦＣシステムの触媒に高価なプラチナが必要なことから車両価格が高くなるためだ。
トヨタ自動車の「ＭＩＲＡＩ」（ミライ）や、ホンダの「クラリティ・フューエルセル」、ヒュンダイモータースの「ネッソ」、メルセデス・ベンツの「ＧＬＣ―Ｆセル」などのＦＣＶが実用化されているが、市場で存在感は示せていない。ＦＣＶより車両価格の安い電気自動車（ＥＶ）がリチウムイオン電池の技術進化によって航続距離を延ばしており、ＦＣＶの優位性もなくなっているのが現状だ。
こうした中、ＦＣ技術の活用として注目されているのが商用車分野だ。世界的に環境規制が強化され、トラックやバスも対応を迫られている。乗用車はＥＶシフトが加速しているが、商用車のＥＶ化は限られた域内を走行する宅配専用車なら可能だが、重量物や多くの人を長距離輸送する大型トラック・バスでは難しい。積載量やスペースが犠牲となる重いリチウムイオン電池を大量に搭載する必要があるためだ。ＦＣトラック・バスなら、多くの荷物を搭載して長距離を走行できる。トラック・バスなら、ほぼ決まったルートを走行するため、不足している燃料供給インフラの問題もある程度解決できる。ただ、高出力が求められるＦＣ商用車を低コストで開発することは容易ではない。
そこで商用車各社は開発コストの分散や技術を持ち寄ってＦＣトラック・バスの早期実用化を目指す。ダイムラートラックとボルボトラックだけではない。いすゞ自動車は今年１月、ＦＣＶを実用化しているホンダ、研究開発会社の本田技術研究所と、ＦＣ大型トラックを共同研究することで合意した。いすゞはクリーンディーゼルや天然ガス自動車（ＮＧＶ）用エンジン、ＥＶなどの環境対応技術の研究開発に取り組んできたものの、ＦＣ関連技術では遅れていた。ホンダは３０年以上にわたって取り組んできたＦＣ関連の研究開発技術を、トラック・バス、鉄道、航空機といったさまざまな用途に拡大して有効活用する意向を持っていた。ＦＣ大型トラックの早期実用化に向けて協力することで両社の考えが一致した。
日野自動車は、親会社であるトヨタ自動車と、大型トラック「プロフィア」をベースにしたＦＣトラックを共同開発する。トヨタのＦＣＶであるミライの次期モデル向けに開発するＦＣスタックを２基搭載して航続距離６００㌔㍍の大型トラックの実用化を目指す。
１９年の東京モーターショーにＦＣ小型トラックのコンセプトカー「ビジョン・Ｆセル」を世界初公開した三菱ふそうトラック・バスは、親会社ダイムラートラックと連携を強化して、２０年代後半までにＦＣトラックを量産する計画を公表した。車両総重量７・５㌧クラスで航続距離３００㌔㍍、水素充填時間１０分以内の量産トラックを市販する計画だ。
一方、商用車のＦＣ分野での提携が拡大する中、商用車各社の関係性は複雑になっている。ボルボトラックは、傘下にＵＤトラックスを持つが、ボルボトラックは１９年１２月、いすゞとの戦略的提携で合意、この一環でＵＤをいすゞが買収する。このため、ボルボトラック、いすゞ、ＵＤ、ダイムラートラック、三菱ふそう、さらにはホンダがＦＣ関連技術で深いつながりを持つ可能性がある。
また、トヨタとＦＣトラックを共同開発する日野は、フォルクスワーゲン（ＶＷ）グループの商用車部門トレイトンと業務提携している。両社は小型から大型までのトラック・バスに適用できる電動プラットフォームなどを共同開発することで合意しているが、ＦＣ商用車に展開することも視野に入れている。一方で、トレイトンの親会社であるＶＷグループは傘下のアウディが現代自動車とＦＣＶの開発で提携した。現代自はＦＣトラックを欧州で市販するなど、ＦＣ商用車にも力を入れており、提携関係が発展する可能性がある。さらに、トヨタは米国大手トラックメーカーのケンワースとＦＣ大型トラックを共同開発しているほか、中国の北京汽車グループの北汽福田汽車とＦＣ商用車分野で提携している。
どんなに優れた環境技術でも普及しなければ意味がない。開発投資を抑えて実用性の高い低価格のＦＣ商用車市場を早期に立ち上げるため、商用車各社の提携が拡大している。その反動で、各社が同じような技術となり、差別化することが難しくなってくる可能性がある。ＦＣ商用車の実現は、自動車各社が恐れるクルマのコモディティ化を加速させるリスクを抱えている。
（編集委員 野元政宏）
