運転支援機能や自動運転機能について、使用される用語によって消費者が能力を過信する可能性が高まる事が浮き彫りとなった。自動車公正取引協議会（神子柴寿昭会長）が消費者と新車ディーラーを対象に実施した「運転支援・自動運転機能の表示等に関する調査」によると、同協議会が使用を禁止している「自動ブレーキ」の表現を使った場合、６割の人が機能を過信・誤認する事が…