ヤマハ発動機が8月8日に発表した2019年1-6月中間期（第2四半期累計）の連結業績は、営業利益が前年同期比16.1％減の690億円と大幅減益となった。ベトナムの二輪車販売が想定以上に落ち込んだほか、ロボティクス事業が悪化した。今後の回復が見込めないことから2020年3月期の通期見通しを下方修正した。
1-6月期の売上高は同0.5％増の8559億円と微増だった。マリン事業、金融サービス事業は増収となったものの、二輪車・四輪バギー・電動アシスト自転車のランドモビリティ事業とロボティクス事業で減収となった。
先進国二輪車事業はユーロが変動した影響や、日本の販売台数が減少した影響で減収となった。新興国二輪車事業はインドネシア、フィリピンで増加したものの、ベトナム、台湾、アルゼンチン、インドで低迷した。
営業利益ベースで、ランドモビリティ事業は先進国事業でコスト削減などで18億円、北米の販売が好調だったRVで13億円、電動アシスト自転車で8億円の増益効果があったものの、新興国二輪車で40億円の減益影響があり、トータルで1億円の減益。ロボティクス事業は米中摩擦の影響で39億円の減益となった。
全体の経常利益は同11.5％減の702億円、当期利益が同8.4％減の522億円と減益となった。
通期業績見通しはロボティクス事業の不振と、ベトナム、台湾での二輪車の販売減少・モデルミックス悪化を織り込み、売上高を前回予想から300億円マイナスの1兆6700億円、営業利益を80億円マイナスの1250億円に下方修正した。
日高祥博社長は「（今期業績は）踊り場になると見ていたが、想定外だったのはベトナムの二輪車とロボティクス事業で、マリン事業とインドネシアの二輪車が想定以上だったため、今のところ計画通り」と述べた。
