―今年度の新車販売市場をどのように見ているのか「エコカー減税の厳格化が４月からスタートしたが、今年度は新たに大きな税制改正はない年で、追い風となる外部要因は見つからない。会員各社の真の実力が問われる年となるだろう。日本自動車工業会（自工会）では、２０１５年度の四輪車総需要を４９９万台と見ているが、そこまで落ち込まず、１４年度の販売台数に近い台数と…