中古車情報サイトを運営するリクルート（北村吉弘社長、東京都千代田区）がまとめた「中古車購入実態調査２０２４」によると、２４年の中古車の購入単価は前年比９．４％減の１５５万９千円だったことが分かった。減少は４年ぶり。同社は物価高やガソリン価格の高騰を踏まえ、「（中古車の）購入にかかるイニシャルコストを抑える方向に消費者の意識が大きく変化した」と原因を分析。実際、価格の安い軽自動車やガソリンエンジン車を選ぶ消費者が増加していることも明らかになった。
同社は過去１～３年以内に中古車や新車を購入した消費者などを対象にした調査を毎年行っている。ここ数年をみると、２０年は同５．６％減の１３５万５千円だったが、新車の供給制約が大きくなった２１年以降、納期の短い中古車の需要が拡大。購入単価も３年連続で上昇し、２３年は同９．９％増の１７２万１千円に上った。
ただ、ここにきて、中古車への出費を見直す動きが広がっているもよう。車種別でみると、軽自動車の購入単価が８８万７千円と最も低かった。ユーザーが直近で購入した中古車の問いでも軽が２４年は同５．０㌽増の４２．４％で、伸び率が最も高かった。生活に必要な支出が増えている中で、車にかかる費用を少しでも抑えたい消費者心理が働いたとみられる。物価高が収まる見通しはついておらず、今後も値ごろな中古の軽を支持するユーザーが拡大しそうだ。
エンジンのタイプ別でも、購入単価が低いガソリン車（１３０万８千円）を購入したと回答した割合が、同４．１㌽増の７４．１％と４年ぶりに上昇。軽同様に、コスト重視の消費者が増えたと推測できる。
同調査は２４年８～９月にウェブを通じて実施した。一次調査として約２０万件のデータを回収。その後、「直近１年以内に中古車を購入した」「クルマを所有しておらず、１年以内に車購入を検討した」などの回答者を抽出した。この二次調査のデータ件数は１万９６７件だった。
