ブリヂストン 江藤社長

ブリヂストンは8月9日、中南米などの新興国通貨安や多角化事業が低迷で、2019年12月期通期の業績見通しを下方修正した。売上高は前回予想から700億円マイナスの3兆6200億円、営業利益が350億円引き下げて3750億円となる見通しで、前年同期比でも減収減益となる見込み。

天然ゴムなどの原材料の上昇や、北米のトラック・バス用タイヤや、アジアの乗用車タイヤの販売が想定を下回る見込み。経常利益は前回予想から450億円引き下げて3550億円、当期利益が100億円マイナスの2900億円となる見通し。

2019年1-6月中間期(第2四半期累計)の連結業績は、営業利益が前年同期比20.6%減の1584億円と大幅減益となった。原材料価格の上昇や販売数量の減少、為替差損、販売管理費の上昇などが影響した。

グローバルでの乗用車・小型トラック用タイヤ販売本数は同3%減と前年を割り込んだ。新車用は北米、中国・アジア大洋州が低迷、補修用は中国・アジア大洋州、欧州で低迷した。トラック・バス用タイヤは、新車用が日本、中国・アジア大洋州、補修用が北米、中国・アジア大洋州で低迷し、同1%減となった。鉱山用の超大型タイヤ、大型タイヤは好調だった。

これらの結果、売上高は同1.7%減の1兆7447億円と小幅ながら増収となった。

同社の江藤彰洋社長は「原材料価格、為替水準も想定内の範囲。一部地域で想定より販売数量が弱い」としている。