日本ゼオンの豊嶋哲也社長は日刊自動車新聞などのインタビューに応じ、米トランプ次期政権に対する受け止めや、需要が鈍化している電気自動車（ＥＶ）向け電池材料事業の今後の取り組みについて語った。米国で関税が引き上げられると、メキシコでの事業に影響が出るとの見方を示した。―２０２４年を振り返って「１月１日に発生した能登半島地震で当社の事業所や複数の関連会…