トヨタ自動車とホンダの車両生産が伸び悩んでいる。中国事業の不振が主因だが、燃料高で好調に売れているストロングハイブリッド車（ＨＶ）の部品供給が追いつかない側面もあるようだ。電気自動車（ＥＶ）で巻き返そうと巨費を投じて開発・生産体制を整えつつある２社だが、増産投資という意味では、ストロングＨＶとの二正面作戦を展開することになる。実需を踏まえた投資判断が今後の業績を左右しそうだ。
両社は６日、中間決算を発表した。円ドル相場は前年同期から１０円程度円安で推移したため、販売台数減による業績悪化をカバーした格好だ。
４～９月の世界販売（実績値ベース）は、トヨタが前年同期比２．８％減の５０２万台、ホンダが同６．４％減の１８４万台となり、両社とも２年ぶりに前年実績を下回った。生産面ではトヨタが同７．０％減の４７０万台、ホンダが同８．１％減の１８１万台とさらに低い。特に新エネルギー車（ＮＥＶ）を中心に販売競争が激化する中国の生産台数はトヨタで同１７．１％減の約７３万台、ホンダも同３４．２％減の約３８万台と大きく落ち込んでいる。
販売が落ち込む中でもＨＶは伸びている。トヨタのＨＶ販売は同２１．１％増の２０３万台と過去最高を更新し、ＨＶ比率は４０．４％に達した。四半世紀前に世界初の量産ストロングＨＶ「プリウス」を投入して以降、グループを挙げてハイブリッド機構の高性能・低価格化を進めてきた。今や台当たり利益は同クラスのガソリン車を凌（しの）ぐ。
世界販売が減少に転じたホンダもＨＶ販売は同０．９％増の４２万台とプラスを維持している。トヨタと同じようにＨＶの増加は収益の押し上げ要因だが、藤村英司ＣＦＯ（最高財務責任者）は「部品の供給制約もあり、今すぐに台数は増やせない」と８月の決算説明会で明かしている。ホンダはＨＶの年間生産能力を今の年８０万台から１００万台にまで増やす方針だ。
今後は、ＥＶとともにＨＶ向けの投資も注目されそうだ。トヨタは認証不正や品質問題に伴う稼働停止が断続的に続く中、開発や生産ペースを意図的に落とす〝踊り場〟を設けている。国内では、ＨＶを中心に納期が半年以上かかる車種も残る。
両社はＨＶで稼いだ収益をＥＶ事業に投資するシナリオを描いており、ここまでは順調に推移してきた。電動車シフトが進む中、機会損失を最小化し、ＥＶで攻勢をかけるためにも地域やパワートレインごとの投資判断が重要になりそうだ。
