日本の自動車メーカー４社の２０２３年の中国新車販売は３９４万３４３５台（前年比７・７％減）となり、３年連続で前年実績を下回った。総市場は新エネルギー車（ＮＥＶ）を中心に販売が伸び、３千万台を超えたものの、電気自動車（ＥＶ）の投入で出遅れた日本勢は苦戦を強いられている。巻き返しには少なくとも２～３年かかる見通しで、日産やホンダと取引が多い部品メーカーの首脳は「複数の完成車メーカーの生産計画を聞いている限り、２４年は２３年を下回る可能性すらある」と語った。
首位のトヨタ自動車は１９０万７６００台（同１・７％減）だった。２３年４～９月期の決算会見で宮崎洋一副社長が「台数を確保するとともに価格競争に巻き込まれないようにする」と語ったとおり、燃費改善効果の高いストロングハイブリッド車（ＨＶ）を武器に過度な値引き競争とは一線を画すなどして下げ幅を圧縮したが、２年連続の前年割れだった。今後はｂＺシリーズの売れ行きや、開発体制を再編した効果が注目される。
ホンダもＮＥＶ競争の煽りを受けて１２３万４１８１台（同１０・１％減）と３年連続のマイナスだった。２４年にＥＶの新工場を立ち上げ、ＥＶの品ぞろえを増やしてシェアを取り戻したい考え。ただ、実績に反映されるのは２５年以降になりそうだ。
日産自動車も５年連続で前年実績を下回る７９万３７６８台（同１６・１％減）だった。２０２３年４～９月期の決算会見で内田誠社長は「一時期よりは（状況は）落ち着いているが、新興メーカーの参入や価格などいろいろな競争が続いている」と語っていた。
スバルは７８８６台（同２９・７％減）となり、４年連続で減少した。昨年の日刊自動車新聞のインタビューで大崎篤社長は「今は苦戦している中国も電動化でチャンスがめぐってくると思っている」と反転攻勢を誓う。
２４年も総市場の伸びが見込まれる半面、生き残りをかけた激しい販売競争が続きそうだ。比亜迪（ＢＹＤ）は積極的に新型車を投入する一方、約１千億円を投じて複数の試乗コースを設ける計画を公表した。ＥＶに加え、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も売れ始めた。昨年は３割（３１・６％）だったＮＥＶ比率はさらに高まりそうだ。
一方、日本メーカー４社の１２月の新車販売台数は４５万９３７台（同１４・５％増）となり、３カ月連続で増加した。トヨタが４カ月連続、日産が２カ月連続、ホンダが４カ月連続でそれぞれ増加した。ただ、前年同月が低水準だったことによる反動もあるとみられる。スバルは７カ月連続でマイナスが続いている。
中国汽車工業協会（ＣＡＡＭ）によると、輸出を含む中国市場の新車販売台数は、３００９万４千台（前年比１２・０％増）と３年連続で増加した。日本メーカーが苦戦する中、ＮＥＶの現地メーカーを中心に台数を伸ばした。１２月単月の新車販売台数は３１５万６千台（前年同月比２３・５％増）となり、５カ月連続で増えた。
