アイシンは電気自動車（ＥＶ）シフトを踏まえ、世界規模で生産体制を見直す方針だ。ＥＶ向けの駆動ユニット「ｅアクスル」の生産を中国と欧州で検討するほか、回生協調ブレーキの国内生産能力を増強する。いずれも自動変速機（ＡＴ）工場を転用する方針。グループ全体の生産設備や人材を最適配分し、効率的にＥＶシフトを進める。
アイシンはｅアクスルの開発を加速しており、２０２５年に小型や大型など車種ごとに最適化した第２世代、２７年には容積を半減させた上で複数の機能を一体化した「Ｘｉｎ１機」を投入する計画だ。すでに国内外から２０件程度の引き合いがあり、一部のメーカーから受注の内定も得た。
ｅアクスルの生産能力は２５年に４５０万基まで増やす計画だ。まずはＥＶの普及が先行する中国と欧州で現地生産の検討を始めた。国内では、安城第１工場（愛知県安城市）に自動生産システムなどを導入し、生産設備を増やさずにｅアクスルを効率良く生産する仕組みを導入した＝写真。
グループのアドヴィックスが手がける回生協調ブレーキはＥＶにとどまらず、ハイブリッド車などの全電動車向けで需要が増える見通し。今後は、４輪同圧制御を可能にした次世代品を投入するなどし、３０年度にはブレーキ事業の売上高を２１年度比で６割増やす。生産能力を高めるため、主にＡＴ部品を手がけるアイシンの吉良工場（愛知県西尾市）で回生協調ブレーキの組み立ても始める。
吉田守孝社長は「ＥＶ化が進めば部品も変わり、各工場の仕事量も変わってくる。生産体制はグループ全体でフレキシブルにしていかなければならない」と語る。とくにＥＶシフトは国・地域によってバラつきがあり、産業政策にも目配りする必要がある。「将来の動向が全く見えない」（吉田社長）中、ＥＶシフトをにらみつつ、グループも含めたグローバルな生産拠点の最適化を慎重に進める方針だ。
