国内最高峰のフォーミュラレース「スーパーフォーミュラ」を運営する日本レースプロモーション（ＪＲＰ、倉下明社長、東京都千代田区）は２５日、カーボンニュートラルの実現に向けた技術開発の場として活用することなどを柱とした「スーパーフォーミュラネクスト５０（ゴー）」プロジェクトを発表した。エンジンを供給するトヨタ自動車やホンダなどパートナー企業と協力し、脱炭素社会の実現に向けた施策を展開するとともに、国内モータースポーツ業界の振興につながる活動にも注力する。
スーパーフォーミュラは２０１３年から開催されている国内トップフォーミュラレース。１９７３年に行われた「全日本Ｆ２０００選手権」がルーツで、２０２２年には５０年の節目を迎える。一方、カーボンニュートラルに向けた動きが世界的に加速するなどモータースポーツを取り巻く環境が大きな転換点を迎えていることから、新プロジェクトをスタートさせることにした。
同プロジェクトでは２２年以降のスーパーフォーミュラを「モビリティとエンターテインメントの技術開発の実験場」と位置付け、さまざまな開発段階の技術を搭載したテスト車両を走らせる。トヨタ、ホンダとともに、パワートレインやシャシー、タイヤ、素材、燃料など次世代技術の開発を進める。
まずは「ｅフューエル」「バイオフューエル」といったカーボンニュートラルフューエル、バイオコンポジットと呼ばれる植物由来の天然素材の導入に向けたテストを来年から始める。
レースの魅力を世界中に発信するためデジタル戦略も強化する。新しいプラットフォームを立ち上げ、レースのライブ中継だけでなく、オンボード映像や車両データ、無線交信なども公開し、デジタル社会に合った新しいモータースポーツ体験を提供する。
