首都東京の直営３販社をはじめ、１１社を束ねる日産東京ホールディングス（ＮＴＨ）の社長に就任。変革の激しい時代、かつ日産陣営苦境の中での登板だ。しかし全需が縮小する中で、ＩＴ投資や店舗の拡充、Ｍ＆Ａを駆使し、２０２２年度までに売上高を１２％増の１７５０億円、配当性向を３０％に引き上げる中期４カ年計画を推進する。持ち前の明るさで社内の士気を高め、荒波…