米フォード・モーターは、電気自動車（ＥＶ）をはじめとした電動車の商品戦略を見直すと発表した。２０２７年に投入予定だった３列シートＳＵＶについてＥＶ化を取り止め、ハイブリッド車（ＨＶ）に転換する。次世代ＥＶピックアップトラック「Ｔ３」の発売は１年以上延期して２７年後半とする。ＥＶ関連の投資比率は従来の４０％から３０％に減らす。その一方で２６年以降の新型ＥＶでは新プラットフォームや低価格バッテリーを採用して採算性を確保し、赤字が続くＥＶ事業の黒字転換を目指す。
同社はＥＶ需要の伸び悩みや、中国メーカーとの競争激化を背景に商品計画を見直す。計画変更は今年４月の発表に続くもの。ＥＶの開発費がかさむ一方で黒字化のめどがつかない状況を省みて、今後のＥＶを含む新型車では発売１２カ月以内に「利払・税引前利益（ＥＢＩＴ）を黒字化することを前提に製品および技術のロードマップと生産体制を再調整する」（ジョン・ローラー最高財務責任者）という方針を打ち出した。
これに則り、３列シートＳＵＶのＥＶ版は商品化を断念した。計画の見直しで約１９億㌦（約２８００億円）の特別損失を計上する見通しだ。
価格競争力に重点を置いた次世代ＥＶの展開は、２６年にオハイオ工場で生産を立ち上げる商用バンから開始。同社はすでに米国では「Ｅ―トランジット」でＥＶ商用バンのトップシェアを確保している。その販売基盤を生かして、新型ＥＶバンの拡販に弾みをつける。
２２年に立ち上げたＥＶ低価格化プロジェクトが開発した新型プラットフォームは、２７年に発売予定の中型ピックアップ車から採用を開始。乗用車と商用車で共用し、さまざまな派生車種の迅速な展開を可能にする。中国メーカーを意識して、グローバルな競争力の実現を目指した。デジタルを生かした個人向けカスタマイズのニーズをにらみ、ソフトウエアの拡充も進める。
電池の調達計画も見直す。フォードは現在、ポーランドにあるＬＧエナジーソリューションの工場から「マスタングマッハＥ」用の電池を調達しているが、２５年にその一部をＬＧエナジーのミシガン工場に移管する。電池を国産化し、インフレ抑制法の税額控除要件に適合させる考えだ。ケンタッキーのＳＫオンとの合弁工場では同年から「Ｆ―１５０ライトニング」用バッテリーを、ブルーオーバルシティのＳＫオン合弁工場では同年後半から新型商用バンや次世代ピックアップ車向けの電池生産を始める。
これらで生産するバッテリーセルを新型ＥＶで共用して、コスト競争力につなげる。また「Ｔ３」の発売は、低コストバッテリーの生産開始に合わせて延期したとする。
低コストなリチウム鉄リン（ＬＦＰ）バッテリーは、２６年にミシガン州のブルーオーバルバッテリーパークで生産開始を予定する。米国自動車メーカーの支援によるＬＦＰバッテリーの生産は初めて。北米で最も低コストなバッテリーセルのひとつになるとみている。
フォードのジム・ファーリー社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「顧客が何を求め、何を重視しているか、そして世界最高のものとコスト効率の高い設計を一致させるには何が必要かについて多くのことを学んだ」とし、ＥＶ事業の黒字化に向けた意欲を述べた。さらに、２５年前半には電動化、技術、収益性、および資本要件に関する最新計画を公表するともした。
