スバルが電気自動車（ＥＶ）シフトを急ぐ。１０月に組織改正を済ませ、２０２４年１月には新たな開発拠点を設ける。２日に発表した２３年４～９月期連結業績の連結営業利益率は８・４％と、ＥＶ販売で収益力の高いテスラや中国の比亜迪（ＢＹＤ）並みの「稼ぐ力」を取り戻した。ただ、好業績をけん引しているのはガソリン車だ。「これまでの開発体制では戦えなくなる」（大崎篤社長ＣＥＯ）との危機感からＥＶシフトを加速させていく。
スバルの２３年４～９月期業績は営業利益が前年同期比で７割近く（６８・３％）増え、１８５８億円と過去最高益となった。円安が進み、為替差益の６２５億円を計上したこともあるが、北米での新車販売が好調で、連結販売台数が前年同期比１７・８％増の４６万９千台と大幅に増えたことが大きい。
ただ、スバルの主力市場である米国でもＥＶ販売が増えつつある。スバルが米国で扱うＥＶはトヨタ自動車と共同開発した「ソルテラ」のみで、しかも販売は苦戦している。競争力が高く、スバルらしいＥＶの開発が急務だ。
エンジンや変速機がないＥＶは製造工程も大きく変わるため、１０月１日付で製造部門の組織改正を実施した。製造本部の名称を「モノづくり本部」に変え、技術本部の開発試作部にある試作部門を、一部を除いてモノづくり本部に移管した。技術部門と製造部門が一体となって試作した方が開発リードタイムを短縮できるからだ。
商品企画から始まり「設計」「試作・評価」「開発」「製造」とリレー方式で開発する従来の手法では新車開発のリードタイムが長くなる。異業種や新興ＥＶメーカーは開発リードタイムが極端に短く、短期間に新型ＥＶを相次いで投入している。これらに対抗していくためには「新車開発のリレー方式を止めて、企画から製造までの時間を圧縮する」（大崎社長）やり方でなければ勝てないと見ている。
開発体制も強化する。今年３月に東京都三鷹市にある開発拠点を刷新したのに続き、群馬県太田市に新たな開発拠点「イノベーション・ハブ」を２４年１月に設ける。開発や製造部門、取引先サプライヤーのエンジニアが一体となって電動化時代に対応する技術開発に取り組むとともに、次代を担う人材を育成する狙いもある。
スバルは、２５年から矢島工場（群馬県太田市）でＥＶとガソリン車を混流生産するほか、２７年以降には大泉工場内でＥＶ専用ラインを稼働させる予定だ。米国でもＥＶを現地生産する予定で、大崎社長が１０月に訪米するなど、工場の立地選定を進めている。バッテリーの調達先を確定してから正式に立地を決める予定だが、最終決定まで「そんなに時間をかけない」（大崎社長）としている。
今期の研究開発費は「電動化をガンガン進めるため」（大崎社長）、当初計画より１５０億円多い１３５０億円を投じる。ガソリン車で稼いだ利益をＥＶ関連事業に集中投資している。狙いどおり、新興や異業種のＥＶメーカーに対抗できる競争力の高いＥＶを開発できるかが、スバルの将来を左右しそうだ。
（2023/11/14 修正）
