日本の自動車メーカー４社の８月の米国新車販売台数は４５万７４６１台（前年同月比３．３％増）で、２カ月連続で前年同月実績を上回った。ただ、全体の約半数を占めるトヨタ自動車以外の３社は前年同月実績を下回った。前年が２桁増となった反動が主な要因とみられる。調査会社マークラインズによると、米国全体の販売は堅調だった。
トヨタは２２万５３６７台（同１３．６％増）だった。ＳＵＶ「ＲＡＶ４」やセダン「カムリ」「カローラ」など主力モデルの販売が好調で、ハイブリッド車（ＨＶ）を中心とする電動車の販売台数は１０万３０４４台（同９．０％増）だった。
ホンダは１３万２７３４台（同５．２％減）だった。同社の米国法人は、昨年８月の実績（同１１．８％増）が例年より増えた反動があったとしている。昨年は、６月にディーラー向け管理システムにサイバー攻撃があり、契約時期が７、８月に後ろ倒しになっていた。ＥＶ「プロローグ」の今年８月の販売は同７３．１％増だった。税額控除の廃止直前の駆け込み需要があったという。
スバルは６万１２２０台（同２．９％減）だったが、主力ＳＵＶ「クロストレック」「フォレスター」は前年実績を上回った。マツダも３万８１４０台（同７．６％減）だったが、ＨＶを設定する米国生産車「ＣＸ―５０」や利益率の高いラージ商品群２車種の販売は増加した。
マークラインズによると、８月の米国販売は１４５万６８０５台（同２．１％増）だった。米国の乗用車輸入関税は曲折の末、１５％になる見通しだが、４月以前（２．５％）から大幅に上がることには変わりない。各社は２０２６年モデルで値上げを検討するとみられる。「市場や競合動向の先行きに不透明感がある中、駆け込み需要が継続している」（トヨタ）との見方もあり、動向が注目される。
