欧州自動車工業会（ACEA）が発表した1～3月の新車販売台数（主要31カ国、乗用車）は、前年同期比4.1%増の352万1110台で、同期として2年ぶりに増加した。電動車が好調で、電気自動車（EV）も同26.2％増加した。メーカー別では明暗が分かれ、日本メーカーはトヨタ自動車が減少したものの、マツダやホンダは前年同期を上回った。EVの販売増とともに中国メーカーも販売を伸ばしている。

パワートレイン別では、EVが72万3704台で、全体の20.6％を占めた。フランスが同50.4％増、ドイツが同41.3％増と、主要市場は軒並み前年を上回った。両政府はEVとプラグインハイブリッド車（PHV）を対象に、購入者の所得に応じた補助金を支給している。

PHVは同32.4％増えた。ハイブリッド車（HV）も同11.4％増の135万5117台で、全体の約38.5％を占める。ガソリン車は同17.0％減の79万1588台、ディーゼル車も同16.4％減の23万3151台だった。

背景には中東情勢の悪化によるガソリン小売り価格の上昇があるとみられる。ドイツの1リットル当たりの平均ガソリン価格は、年始の1.6ユーロ（約300円）強から、3月には2ユーロ（約370円）近くまで急騰。電動車への買い替えの一因と考えられる。

メーカー別では、首位のフォルクスワーゲン・グループが同1.4％増の89万1119台で、ステランティスが同7.3％増の56万3490台だった。一方、ルノー・グループは同7.4％減の31万8788台だった。

日本勢は、トヨタが同2.7％減の23万8018台、日産自動車が同11.9％減の8万8641台だったが、マツダは同10.8%増の4万8667台、ホンダは同3.5％増の2万1805台と前年実績を上回った。

中国勢は「MG」ブランドを展開する上海汽車集団が同3.6％増の8万1128台、比亜迪（BYD）は昨年同期の約2.5倍となる7万3847台と伸長し、米テスラ（7万8336台）に肉薄。中国生産車への高関税の影響は見られず、各社は欧州域内での生産準備も進めている。

3月は、前年同月比11.1％増の158万1169台で、2カ月連続で増加した。