スズキは2月5日、2026年3月期の業績予想を上方修正すると発表した。売上高は前回公表値から1000億円増の6兆2000億円、営業利益は同700億円増の5700億円、当期純利益は同700億円増の3900億円とした。国内登録車の販売好調やインドでの販売増など、足元の事業環境や25年4～12月期の業績を反映した。一方、四輪車の販売台数は、国内での軽自動車の販売減のほか、東南アジアでの需要などを踏まえ、同1万台減の331万4000台に下方修正した。

25年4～12月期は、売上高は前年同期比5.4％増の4兆5166億円、営業利益は同10.6％減の4291億円、当期純利益は同1.7％減の3063億円だった。

インドでの物品・サービス税（GST）の減税を受け、小型車の需要が活性化。現地での新型車効果も奏功した。「主に二輪車からの乗り換えが増えている」（鈴木浩一常務役員）という。また、小型SUVも好調で「税制のメリットも得たい、SUVも乗りたいという需要で『フロンクス』などが売れている」（同）とした。

国内では登録車の販売増加により増収となった。

一方、利益面は為替や原材料価格の高騰を受けて減益となった。

4～12月期の世界販売台数は同2.3％増の241万8000台だった。内訳は、国内が同2.2％増の52万8000台、インドが同3.8％増の135万台、アフリカが同18.9％増の9万3000台と伸びた。一方、欧州では同18.1％減の13万5000台、大洋州では同24.3％減の1万6000台と落ち込んだ。

半導体不足の影響については、調達努力や仕入れ先の協力などで代替品に切り替えを進めている。岡島有孝専務役員は「今のところ大きな影響は出ていない。（影響が）出ないようにサプライヤーと協力し日々コミュニケーションをとって対応していく」とした。

（2026/2/5更新）