市場調査会社インテージ（檜垣歩社長、東京都千代田区）が行った夏休みに関する消費者調査によると、2026年の夏休み予算の平均額は5万8902円と3年ぶりに増加した。遠方への海外旅行が復調していることに加え、円安や物価高によるコストの上昇なども影響している。

調査は6月17～22日に全国の15～79歳の男女5000人を対象に実施した。

それによると、7月18日～9月30日の夏休み期間中に旅行やレジャーなどにかける予算額は前年調査（5万7284円）に比べ3％増となり、23年以来、3年ぶりに増加した。

予算が増える理由（複数回答）としては「物価高・円安だから」が45.7％と最も多く、前年調査の28.4％から大幅に増加した。「給料が増えそう・増えたから」は8.4％と2年前から半減した。

夏休みの過ごし方（複数回答）のうち、「海外旅行」は2.1％と、割合としては前年並みだったが、予算額は53万1505円と前年（40万1707円）に比べ32％の大幅な増加となった。「ハワイ」「北米」「イタリア」「フランス」など遠方への渡航が復調している。

最も多かったのは「自宅で過ごす」で38.6％だった。続いて「国内旅行（宿泊あり）」が18.3％、「ショッピングや食事など」が17.3％となった。

イラン情勢やクマの出没が夏休みの予定に影響しているかの問いでは、イラン情勢は26.2％、クマの出没は18.1％の人が「影響がある」と答えた。また猛暑については「とても不安」「不安」と答えた人が53.1％に上った。